既存の建物を生かし、建設コストを抑える例もある。GPUクラウドサービスを手掛けるハイレゾ(東京都新宿区)は2025年8月、佐賀県玄海町の旧有徳小学校(2015年に廃校)を改装してデータセンターを開設した。
2026年3月には香川県綾川町の旧綾上中学校にも拠点を設け、校舎の教室部分は地域の交流スペースとして活用する。改装で建設コストと工期を抑え、GPUの計算資源を割安に提供する狙いだ。
文部科学省の調査によると、2004〜2023年度に発生した廃校は累計8850校。そのうち約1500校は活用方法が決まっていない。データセンターへの転用は、自治体にとっても遊休資産の活用策になり得る。
電力消費の増大と脱炭素の両立に加え、建設期間の長期化や建設費の高騰、耐災害性といった課題の解決を狙い、海上に目を向けるのが日本郵船などだ。同社やNTTファシリティーズ、横浜市など5社は3月、横浜港で洋上浮体型データセンターの実証実験を始めた。
浮体の上にコンテナ型データセンターと太陽光発電設備、蓄電池を設置し、再生可能エネルギーのみで稼働させる。2026年度末をめどに、塩害や揺れによる影響を検証する。
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