資生堂は復調傾向? 化粧品各社の「中国頼み」色濃く:メークからスキンケア需要へ(2/4 ページ)
新型コロナ禍で打撃を受けた化粧品業界が復調傾向にある一方、減収が続くケースもある。各社が直近で発表した四半期決算からは、各社の明暗を分けた3つのポイントが浮かび上がる。
メーク離れも、スキンケア需要で潤う
各社の回復の要因として大きいのが、スキンケアカテゴリーの成長だ。経済危機が起きると手の届くぜいたく品が売れる、いわゆる“リップスティック・エフェクト”が起こるとされている。
コロナ禍ではマスク生活によりメークアップ離れが著しく、加えてマスクの摩擦から肌荒れを引き起こす消費者が増えた。そのため“スキンケア・エフェクト”ともいえる現象が起こっている。
資生堂は戦略的に投資を進めるスキンビューティーブランドが売り上げをけん引した。同社は20年8月に発表した新中期経営戦略「WIN2023」に基づき、スキンビューティー領域をコア事業とする経営改革に取り組んでいる。
同期間には「クレ・ド・ポー ボーテ」の最高級スキンケアライン「シナクティフ」、スキンケアを主軸とする「SHISEIDO MEN」を相次いでリニューアル発売した。
また改革の一環として、2月に「TSUBAKI」「uno」を含む日用品事業の売却を、4月にフランスを除く市場でのドルチェ&ガッバーナ(DOLCE&GABBANA)ライセンス契約終了を発表。ドルチェ&ガッバーナは16年10月のライセンス契約後、フレグランスやメークアップ、スキンケア製品の開発及び製造、販売を行ってきた。
この1年間は大手企業によるブランド再編成の動きが活発だったが、その多くはスキンケアの拡張とメークアップの縮小だった。ロレアルは20年12月に日本のドクターズコスメ「タカミ」を買収。
エスティローダーカンパニーズは2月にスキンケアブランド「ジ オーディナリー(The Ordinary)」を擁するDECIEMの買収を発表し、4月には傘下のメークアップブランド「ベッカ(BECCA)」とスキンケアブランド「ロダン オリオ ルッソ」の終了を発表した。
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