えっ、会議室に駄菓子屋やDJブース? “たのしい”が集まったfreeeの新オフィス:オフィス探訪(1/4 ページ)
freeeは8月22日、東京本社オフィスを東京・大崎に移転した。敷地面積は旧オフィス(五反田)約2倍。一番のこだわりは社員の声を反映させた会議室だという。
連載:オフィス探訪
長引くコロナ禍の影響は、人々の生活様式を変貌させた。それはビジネスパーソンの働き方もしかり。「働く場所=会社のオフィス」が当たり前だった世界は消え、テレワークが浸透した現代では、オフィスだけでなく自宅、コワーキングスペース、シェアオフィス、カフェに至るまで“働く場”は多様化している。
この連載では、“働く場”の再定義が余儀なくされた現代において会社がどう対応するべきか。先進的な取り組みを行う企業を紹介していく。
freeeは8月22日、東京本社オフィスを東京・大崎に移転した。敷地面積は旧オフィス(五反田)約2倍とし、執務室はフリーアドレスではなく全従業員の固定席も用意した。コロナ禍でリモートワークが定着する中、なぜ拡大移転へと踏み切ったのか。新たなオフィスを取材した。
新オフィスコンセプトは「たのしさダイバーシティ」。移転に際し従業員から「行きたくなるオフィス」のアイデアを募り、それを基にオフィスレイアウトを構築したという。
同社の辻本祐佳CCOは、「当社は、2019年6月末からの3年間で、従業員数、顧客数共に約2倍と急成長しました。その中で、会議室の不足といった環境整備の必要性だけでなく、コミュニケーション機会の減少といった課題も出てきました」と、移転に踏み切った背景を話す。
同社は創業当初からの理念として、「業務はツールで効率化できても、従業員同士のコミュニケーションは効率化できない」との考えを持っていた。旧オフィスにも従業員が自由に利用できるドリンクカウンターを設けるなど、偶発的な出会いを生む仕組みを用意していたが、コロナ禍でリモートワーク化が進む中、社員同士のリアルな交流の場が減少していたという。
そこで、コロナ禍前から検討してたオフィス移転を決断。組織と事業のさらなる成長を見据え、「同じ場所に集まってコミュニケーションできる広さ」「偶発的な出会い/話題を生む仕掛け」「会議室の不足やオンライン商談に適した多様な環境構築」を軸に移転先の選定や内装を決定した。
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