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» 2005年09月07日 06時23分 公開

特集:データ経営でビジネスを制す:ビジネスインテリジェンスの推進要因 (1/5)

ビジネスインテリジェンスという概念がようやく日本の情報システム部門内において定着してきた。BIの概念にはさまざまな推進要因があるからだ。(特集:データ経営でビジネスを制す)

[栗原 潔,ITmedia]

 ビジネスインテリジェンス(BI)という概念は、ようやく日本の情報システム部門内において定着したと言ってよいのではないだろうか? 実は、BIという言葉が生まれたのは10年以上昔のことだ。ドッグイヤーと呼ばれるように進化のスピードが速いITの世界においては、ずいぶんと時間がかかったと思われるかもしれない。

 しかし、BIは人(エンドユーザー)が使いこなしてこそ意味があるテクノロジーである。やはり、人が中心となるテクノロジーは普及まである程度時間がかかるということだろう。ちなみに、同様のことが、ソフトウェア開発関連のコンセプトについても言えると思う。

 たとえば、今注目を浴びているSOA(サービス指向アーキテクチャ)にしてもソフトウェア工学の世界ではきわめて古くから提唱されているソフトウェアの部品化の概念を具現化したものだ。

 BIの基本的概念とは、「利用者自身がシステムと対話してデータ資産から重要な知識を獲得する」ということである。この点を説明すると、「それは全然斬新ではないではないか」との反応が返ってくることがある。まさにその通りである。BIは概念としては決して新しいものではない。

 BIという言葉こそ使われていないかもしれないが、EUC(エンドユーザー・コンピューティング)、プロブレム・ソルビング、SIS(戦略情報システム)などの名の下に今までに何度も提唱されてきた概念である。

 しかし、これは今BIを展開することに価値がないということではない。逆に、BIは企業にとって、「あって当たり前」の存在になったと言うべきだ。概念としては昔からあった、そして、その有用性も明らかであったが、ようやくテクノロジーとエンドユーザーのリテラシーが追いついてきたのだと考えるべきであろう。

 今後とも日本企業におけるBIの普及は順調に進んでいくと予測される。前述のようにあって当たり前のテクノロジーであるという点に加えて、以下のような推進要因があるからだ。

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