主要ベンダーのIDM、セキュリティや監査を含む包括型が主流に：今、見直されるアイデンティティ管理（4/4 ページ）

[井上猛雄，ITmedia]

ネットワークの視点でIDを管理するアプライアンスも

　以上のような主要ベンダーに加え、中堅企業などを対象としたIDM製品もさまざまなベンダーから販売されている。

　例えば、カスタム・テクノロジーの「SyncTrust V2.2」、マクニカネットワークスが提供する米IAvatierの「Identity Management Software」、KCCSの「GreenOffice Directory」、サイバーテックの「Cyber ID Meister」）、ソリトンシステムズの「ID Admin v6.0E」、エクスジェン・ネットワークの「LDAPManager Ver3.7」などの製品が挙げられる。企業システムの規模によっては、これらの製品も選定の対象に入れたいところだ。

　一方、厳密な意味でのIDM製品とは異なるが、最近ではアイデンティティという要素をネットワークの観点からも管理していこうという新しい動きが出てきている。例えば、物産ネットワークスが提供する米A10 NetworksのID／アクセス管理アプライアンス「IDSentrie 1000」（関連記事）や、図研ネットウエイブが提供する米Identity Enginesの統合ID管理／認証アプライアンス「Ignition3000E」（関連記事）などが、それらに該当する製品である。

米A10 Networksの「IDSentrie 1000」

米Identity Enginesの「Ignition3000E」

　いずれも、ユーザー認証、アクセス制御、アカウントの集中管理などの機能をサポートしており、LDAPやActive Directoryなどの既存ディレクトリを仮想的に統合し、一元的に管理することが可能だ。また、ユーザー情報と、IPアドレスやMACアドレス情報をひも付けて、いつ、どのようなアクセスを行ったか、ユーザーポリシーベースでネットワーク上の挙動を管理できる。従来のソフトウェアベースのID管理製品とは異なるコンセプトながら、アプライアンス製品のメリットを生かした導入の容易さ、価格面での優位性が注目されている。今後はこのようなアプライアンス製品も数多く登場してくると予想される。