Web解析サービスをソリューション化、オムニチュアが日本事業を大幅強化

Web解析サービス「SiteCatalyst」を展開するオムニチュアは、新サービスや新製品の導入で日本の事業を大幅に強化する。

[國谷武史，ITmedia]

　オムニチュアは2月22日、Web解析サービス「SiteCatalyst」のバージョンアップやコンサルティングサービス導入などを柱とする日本での事業戦略を発表した。

　ASP型のWeb解析サービスが主力の米Omnitureは1996年に創業し、現在はAOLやeBayなど約2000社の顧客を抱える。日本では2006年にサービスを開始し、楽天など100社余りが利用している。

　同社のサービスは、トラフィックやページビュー、閲覧者属性などのデータから、サイト管理者やマーケティング担当者が求める内容のレポートを数分程度で作成できるのが特徴だ。これにより、デザインやサイトへの誘導方法の変更など、閲覧効果を高める施策を迅速に行うことができるという。

ジョッシュ・ジェームズCEO兼共同創業者

　米Omnitureのジョッシュ・ジェームズCEO兼共同創業者は、「これまでのサービスの多くが顧客ニーズによって開発された経緯がある。日本の事業展開も顧客起点の姿勢で臨んでおり、当社ビジネスの成功を確信している」と表明した。

　2007年は、1月から製品導入やマーケティング施策の支援を包括的に提供するコンサルティングサービス「ベスト・プラクティス」を開始したほか、2月22日にSiteCatalystの最新版のバージョン13と検索連動型広告の効果を測定・分析する「SearchCenter」をリリースした。

　最新版のSiteCatalystでは、RSSからのアクセス解析に対応したほか、ユーザーIDの発行やユーザー単位でのポリシー設定を管理者が行えるようになった。SearchCenterは、検索連動型広告の出稿先サイトの実績を個別に管理でき、リスティング広告の順位設定や広告の入札価格の設定を自動化できる機能を持つ。

尾辻マーカス代表

　2007年下期では、新たにグラフィカルなインタフェースを特徴とするレポーティングツール「ディスカバー2」、検索サイトから訪れた閲覧者のデータをサイトカタリストへ自在に統合できる「ジェネシス」、蓄積された解析データから効果的なマーケティング施策をアドバイスする「タッチクラリティ」などの製品を投入する。

　オムニチュアの尾辻マーカス代表は、「Webマーケティングの世界は技術革新が激しいが、企業の限られた予算や人員規模では対応が難しい。こうした企業にとって有効なマーケティング活動を展開できるよう支援したい」と話した。