「CEO、CIO狙い撃ち」スパムが急増、配偶者や家族まで標的に

メッセージセキュリティのMessageLabsによると、経営幹部あてに名指しで送られてくるスパムメールが急増している。

[ITmedia]

　メッセージセキュリティサービス企業のMessageLabsは7月2日、企業のCEOやCIOなど経営上層部を狙い撃ちにしたスパムメールが急増していると報告した。

　同社は6月26日に、世界各国で企業上層部をターゲットとした電子メール500通以上を遮断した。メールの件名には幹部の氏名と肩書きが書かれており、内訳は最高投資責任者の30％を筆頭に、CEOが11％、CIOが7％、CFOが6％など。社長や開発責任者、調査責任者なども標的となっていた。

　添付のWord文書には実行可能コードが組み込まれ、文書を開くとトロイの木馬コンポーネントが起動してコンピュータに感染する仕組みだった。

　また、標的とするCEOの配偶者や扶養家族あてにスパムメールが送られたケースもあるという。これは家庭のコンピュータに侵入し、企業の秘密情報や知的財産に間接的にアクセスするのが目的とみられる。

　画像を使ったイメージスパムの手口も巧妙化。企業を標的とするスパムメールのうち約20％を画像スパムが占め、本物の市場調査報告書を装ったPDFや、正式文書に見せかけたファイルが添付されている。従来型の画像スパムも、PDFに組み込まれるとスパム対策ソフトに検出されない可能性があるという。

　6月の全電子メールトラフィックに占めるスパムの比率は、MessageLabsの調べでは81％だった。