企業のTwitter活用法は4つ――Gartnerが報告

Twitterは個人から企業へも広がりつつあり、マーケティングなどに活用されているという。

[ITmedia]

　Twitterは個人ユーザーから企業にも広がりつつあり、企業のTwitter利用には4つのパターンがある。米調査会社Gartnerは3月26日、このような調査結果を発表した。

　Twitterは140文字の「つぶやき」をネットで配信できる「マイクロブログ」サービス。コンシューマー向けのサービスだが、企業も活用に乗り出しており、企業向けのTwitterも計画されている。Gartnerは、2011年には企業向けマイクロブログは80％のソーシャルソフトで標準機能になると予測している。

　Gartnerによると、企業は以下の4つの方法でTwitterを活用している。

• Direct：マーケティング・PRチャンネルとしての利用

  　企業ブログのように、コーポレートコミュニケーション戦略の一環としてTwitterアカウントを設置。プレスリリースやプロモーションサイトへのリンクをはったり、自社ブランドに関するTwitterユーザーの質問に回答するのに利用している。Gartnerは、「つまらないメッセージや自社に都合の良いメッセージばかりを流すと、ブランドイメージを損なう可能性もある」と注意を促し、なりすましを防ぐために自社の主要なブランド名でTwitterアカウントを登録するよう勧めている。

• Indirect：社員がTwitterを利用して個人の評判を高め、それが会社の高評価につながる

  　社員がTwitterで名声を得ると、勤務先もその影響を受ける。影響力のあるリーダーを雇っていると思われたい企業の地位を向上させる。

• Internal：社員が自分の仕事や思いついたアイデアについて投稿

  　Gartnerはセキュリティ上の理由から、このようなTwitterの利用方法を推奨していない。社員がTwitterに機密事項を書き込まないようにすることが重要となる。YammerやPresent.lyなどは、企業向けにセキュリティを強化したマイクロブログ機能を用意している。

• Inbound Signaling：Twitterから顧客やライバルの情報を拾い上げる

  　Twitterは顧客や競合他社、自社の評判についての情報源となる。search.twitter.comなどで、特定の企業や製品に言及した投稿を検索できる。こうした「シグナル」を利用して問題の早期発見につなげたり、製品の問題や新製品のアイデアについてのフィードバックを集めている企業もあるという。