ブルーコートは、同社のアプリケーションデリバリーネットワーク構成する製品群を活用することで、ビデオ会議の品質を高められると説明している。
ブルーコートシステムズは6月3日、記者説明会を開き、ビデオ会議の品質向上を目的とした同社のアプリケーションデリバリーネットワーク(ADN)製品群の利活用について紹介した。
同社がスポンサーとなり、5月にIT管理者などを対象に実施した調査によると、73%の企業が出張の代替手段としてビデオ会議の利用に前向きであることが分かった。
マット・ベネット社長は、「経費節減や環境対策、生産性向上の観点から導入意欲が高く、高精細映像などを利用した臨場感のあるやり取りを求める傾向も強い。しかし、企業ネットワークの側ではビデオ会議に必要な環境が整っていない」と話した。
また、同氏はビデオ会議の導入で見落とされがちなポイントも紹介。具体的には、ネットワークの利用実態が考慮されていないこと、監視や障害対応、帯域確保などが十分ではないこと、ほかのアプリケーションへの影響が忘れがちになるといった点がある。
こうした点がクリアされていない場合、ビデオ会議の利用でネットワークの負荷が高まり、映像や音声の欠落や遅延といった障害につながりやすく、ほかのアプリケーションでも遅延などの影響が出る。「ビデオ会議の場合、ユーザーが目で見て品質を確認できるので、障害に対する不満を招きやすい」(同氏)
ビデオ会議の導入・運用では、リアルタイムでのネットワーク監視やアプリケーションの利用実態に即した帯域設定、適切なセッション管理が重要になるとして、同氏は「拠点間での最適なアプリケーション環境を実現するADNの利用が望ましい」と述べた。
同社では、2008年4月に買収したPacketeerの技術を統合した「Blue Coat PacketShaper」と「同ProxySG」の2つのアプライアンス製品を組み合わせてADNを実現することにより、既存のネットワークインフラを大きく変更することなく、ビデオ会議の品質を高められるとしている。
PacketShaperは、ネットワークを常時監視して、トラフィックに変化があっても自動的にパラメータを調整して品質の安定化を図る。ProxySGでは、効率的なセッション管理やストリーミングの分配が可能であり、ユーザーがオンデマンドでビデオ会議を利用できるようにする。
ベネット氏は、PacketShaperとProxySGを併用するユーザー事例として、大手設計会社の米Wood Bagotのケースを紹介。同社では、取締役が参加するすべての会議にビデオを導入したことで、出張に伴う航空機のチケット代金を年間12万ドル削減したという。
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