このサービスを提供することで、Microsoftは自社のOSのセキュリティを実用レベルに高めるには追加ソフトウェアが必要であると認めたことになる。
Microsoftは6月23日から、新しいセキュリティソフトウェア「Microsoft Security Essentials」のβ版のダウンロード提供を開始する。
Microsoftによると、Security Essentialsは同社の従来のセキュリティスイートであるWindows Live OneCareの後継製品となるものだ。新ソフトウェアはウイルスやrootkitなどのマルウェアに対処する。OneCareとは異なり、ファイアウォールやデータバックアップ機能は含まれない。同ソフトウェアの最大のセールスポイントの1つは、軽量だということだ。Microsoftによると、Security Essentialsに含まれるセキュリティパッケージが少ないため、McAfeeやSymantecなどが提供する競合ソフトウェアよりもダウンロードデータの量が少なくて済むという。
Microsoft Security Essentialsは、不審なファイルをチェックして、新たに特定されたマルウェアが含まれていないか確認する機能も備える。これはMicrosoftのDynamic Signature Service技術を用いて実現される。Microsoftが危険だと見なす操作(OSが正常に機能するのに必要なファイルやフォルダの修正など)をマルウェアが実行しようとしているのをSecurity Essentialsが認識すると、Dynamic Signature Serviceがアップデートされる。これにより、Security Essentialsを利用しているすべてのPCの安全を維持するという仕組みだ。
Security Essentialsは、カーネル構造をスキャンする機能やファイルシステムを直接パースする機能など、rootkit対策に必要な機能も備えている。また、システムからマルウェアを除去するのに役立つカーネルモードドライバも同ツールによってロードされる。
Microsoftでは、これらのセキュリティ機能を組み込むことにより、Windowsの動作の安全性が大幅に向上するとしている。Security Essentialsは、OSの新規導入後に初めて立ち上げたのと同等のセキュリティを提供するとMicrosoftは考えている。しかし新しいセキュリティ機能以外にも注目すべきことがある。Microsoftの今回の動きを、自社のプラットフォームのセキュリティを改善するための取り組みであるという単純な見方でとらえるべきではない。Security Essentialsを導入するというMicrosoftの決定は、企業とコンシューマーを悩ませるものかもしれないのだ。
IT分野のリーダーであるMicrosoftは、競争相手にとって大きな攻撃目標だ。Appleの「Mac君とパソコン君」CMキャンペーンは、常にMicrosoftのセキュリティ機能に狙いを定めている。Linuxの支持者たちも、世界で最も人気の高いOSから世界で最もオープンなOSに乗り換える主な理由としてWindowsのセキュリティを挙げている。Microsoftはこういった批判に対抗するために、Windowsのセキュリティ改善に向けて絶えず努力する必要があるのだ。
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