使えるのはどっち？ ATOK vs. Google日本語入力：オルタナブログ通信（2/3 ページ）

[森川拓男，ITmedia]

Kindleでお風呂読書？

　読者は秋のイメージが強いが、本格的な寒さがやってくる冬場もまた読書に最適な季節かもしれない。

　しかしコンピューターなどによる目の酷使や加齢などから、活字本が読みづらい人がいるようだ。また、本だと気軽に持ち運びにくい場合もある。そこで、宮沢純一氏「無事今日も終了です」のMURAMASAといっしょ　その16　MURAMASAで読書で紹介されたように、デジタルデータで本を読めれば便利だという意見がある。デジタルデータならば、フォントサイズを指定したり読みやすくもできる。

　出版不況といわれてからかなりの時間がたち、今年も多くの雑誌が休刊した。そんな中、成井秀樹氏「なるいのDRM進化論」のこれが未来の雑誌？確かに楽しい、でもこれは雑誌なのか？は興味深かった。しかしこれは新しいメディアであって、従来の雑誌ではない。成井秀樹氏が書いたように、雑誌の伝統を引き継いだ電子コンテンツの誕生を期待したい。

　寒い冬は、暖房の効いた部屋やこたつなどで温まりながら、本を読む人が多いだろう。中には「お風呂で読書」という人もいるようだ。入浴用の本まで売られているくらいだからニーズはあるのだろう。そしてついにこのような意見が出てきた――ITmedia海外速報部・佐藤由紀子氏「海外速報部ログ」の「Kindleはお風呂読書に最適」――NYTのベゾスCEOインタビューだ。Kindleをジップロックに入れて使うというのだ。確かに、電子書籍ならば紙をめくる必要はないので、密封性の高い袋に入れれば水辺での読書も可能だろう。お風呂で読書を楽しみたい人は、ぜひお試しを。

Twitterの電波（？）力

　吉川日出行氏「ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦」の米国企業のソーシャルメディア活用　Wikiやビデオは低下するがSNSが急上昇では、米国企業のソーシャルメディア活用が進んでいることを紹介している。そして斉藤徹氏「in the looop」の【速報】爆発するソーシャルゲーム・ユーザーをコマースに誘導。Facebookに新サービスが登場では、急成長を遂げるソーシャルメディアの牽引力として、ソーシャルゲームと仮想通貨を取り上げている。今年から来年にかけてソーシャルメディアから目を離すことはできないが、やはりいま旬なのはTwitterだろう。

　山岡大介氏「山岡週報」のツイッター上で、日本初の国会議員対談が行われる。 12/4（金）15:40〜で紹介された対談が行われた。準備不足のせいか盛り上がりには欠けたようだが、今後に期待したい。

　またTwitterで売り上げを上げたデルが、その後も継続してTwitterを活用し記録を更新したことが、小林啓倫氏「シロクマ日報」のデル、「Twitterで稼いだ」記録を大幅に更新で紹介された。その一方で、本荘修二氏「Dr.本荘の Thought & Share」のパソコンの行方： 強みのわな、デルの苦境という話もあった。企業は全体を見回さなくてはならないようだ。

　Twitterでのつながりに関しては、大木豊成氏「走れ！プロジェクトマネージャー！」のiPhone＋Twitterだから、人と人が近くなると、河口信夫氏「ノンポリでいこう！」のTwitter を活用して「あの人」の「バーチャル取り巻き」になり「得難い知恵」を獲得しようという興味深いエントリーもあった。河口信夫氏は、Twitterつながりで「ウェブ学会シンポジウム」に参加してきましたとい話もあった。

　Twitterによる情報伝達のすごさを垣間見せてくれたのは、大木豊成氏のTwitterの電波力（伝播力）はすごいと思う。筆者の周りでも確かにサンタが増えている。

ポイント詐欺？

　山口陽平氏「一般システムエンジニアの刻苦勉励」のこれもサラミ法の一種？楽天トラベルポイント窃取事件で紹介されたニュースを聞いたときは驚いた。たまったポイントを買い物などに利用できるサービスが悪用されたのだ。

　このケースはカラ予約だが、詐欺の世界にはとんでもないものがあった。新倉茂彦氏「新倉茂彦の情報セキュリティAtoZ」では、オレオレ詐欺ならぬ、カニカニ詐欺。代引きで「カニ」を送りつけてくるらしい…が紹介されている。

　詐欺ではないが、ネットショッピングのトラブルも後を絶たない。中寛之氏「情報インフラ24時　眠らないシステム」のビール30本で300円（本来9000円）、価格誤記事件とその対応から知るセブンネットショッピングの理念のような事件もあった。

　新倉茂彦氏は、アリコジャパンの情報漏洩事件、インターネットで国境超えにより捜査難航という注視したいエントリーも書いている。情報漏えいがインターネットを介したことで国際的になり、従来の捜査では難しくなっているのだ。しかし新倉氏も指摘するように、幾つの国が関わっても「今回の事件被害者は日本にいる」ことは確かである。