日立、Hadoopを検討する企業向けのアセスメントサービスを開始

日立はHadoopの利用を検討する企業に対し、設計支援や導入検証を行うアセスメントサービスを開始する。ミドルウェアやハードウェアの提供にもつなげる構え。

[石森将文，ITmedia]

サービスの構造（クリックで拡大）

　日立製作所（以下、日立）は1月17日、Hadoopを利用した大量データ分散処理のアセスメントサービスを発表した。2月21日から提供開始する。

　具体的には、Hadoopを検討しているがデータをどう処理すべきか判断できない企業に対し、アセスメントサービスを通じて分析や検証を支援したり、ユーザーの目的に合ったデータ処理技術を提案したりすることで、分散処理システムへの投資判断ができる状態に引き上げる。ユーザーが、将来的なHadoopの適用に向けた技術的な検証をしたり、日立のミドルウェア製品によるデータ処理システム構築の計画を立てたりするのに役立つという。

　実際のところユーザーは、Hadoopに興味や理解があっても、検証環境を持たないことも多い。本サービスを利用することで、専門技術者の支援を受けながら、設定済みのクラウド環境を使った導入検証を開始できることはメリットだと言える。なお本サービスで利用する検証環境としては、日立が提供しているPaaS上にHadoopおよび同社の分散処理ソフトウェアを組み合わせて構築した「大量データ分散処理プラットフォーム提供サービス」の環境を用いる。

　当然日立では、アセスメントサービスを受けてデータ分散処理環境の計画立案を終えたユーザーからのSI受注も見込む。分散処理環境のパラメータ設計や環境構築、そしてアプリケーション開発支援を始め、「uCosminexus Grid Processing Server」「uCosminexus Stream Data Platform」および統合システム運用管理ソフトウェア「JP1」といったミドルウェアの提供、加えてブレードサーバやストレージといったハードウェアの提供にもつなげたい構え。そのために（Hadoopのような）オープンソースソフトウェアを対象としたサポートサービスも、日立コンサルティングおよび日立ソリューションズと連携して提供していく。

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