データの損失対策にはやっぱりクラウドが効く――米CA調べ

CA Technologiesが北米企業に行った調査で、全社が過去1年間にデータやアプリケーションに損失につながる事故を経験したものの、適切なデータ保護を実施した企業は4分の1強にとどまった。

[ITmedia]

　恒常的なデータの損失を防ぐにはクラウドが有効――米CA Technologiesが実施した調査から、企業でのデータ保護対策にクラウド環境の活用が重要になるとの結果が明らかになったという。

　調査は米国とカナダの300社を対象に行ったもので、全ての企業が過去1年間にデータやアプリケーションに損失につながる事故を経験していた。適切なデータ保護策を実施していた企業は26％だった。

　データ損失の最大の原因は「ITシステムの障害（ネットワーク、ストレージ、ハードウェア、ソフトウェアの障害など）」で76％を占めた。以下は「社員などによる人為的ミス」（41％）、「外部からの攻撃」（35％）だった。データ保護や災害対策の強化で課題となるのは、「ITスタッフの教育が十分でない」（米国企業の62％）や「予算不足」（同54％）で、カナダの企業では「災害時復旧計画の手順に関する社員の理解不足」（40％）が最大だった。

　データの格納先としてクラウド環境を利用する企業の割合は、米国企業では76％がプライベートクラウドを、36％がパブリッククラウド、カナダの企業ではそれぞれ45％、28％だった。75％以上の企業はプライベートクラウドにデータを格納することで適切に保護できると考え、パブリッククラウドでも73％に上った。

　米国企業の49％はデータ保護に関する施策への予算を前年より増額したと答え、減額したという企業は14％だった。また米国企業の55％、カナダの企業の23％がデータ保護でのクラウド利用が拡大すると答えていた。

　CAは「クラウド活用でデータ保護を強化できることが明らかになった。データ保護の強化は、従来型の非クラウド環境では大きな課題の一つになっている」とコメントしている。