災害対策計画に仮想化やクラウドの活用を――Symantecが提言

クラウドコンピューティングや仮想化を包括的なバックアップ／復旧計画と組み合わせれば、「災害対策を強化できる」とSymantec。

[鈴木聖子，ITmedia]

　米Symantecが中堅・中小企業（SMB）を対象に実施した災害対策に関する実態調査で、仮想化やクラウドコンピューティング、モバイルなどの戦略的IT投資を活用した災害対策計画の強化を促している。

　調査は世界30カ国で従業員5〜250人の企業2053社を対象に、2012年2〜3月に実施した。それによると、回答者の45％が災害対策計画を策定済みまたは策定中と回答。一方、モバイル端末を使ってビジネス情報にアクセスしている企業は35％、サーバ仮想化を導入済み／導入中は34％、プライベートクラウド利用は43％、パブリッククラウドサービス利用は40％だった。

　こうしたクラウドコンピューティングや仮想化を包括的なバックアップ／復旧計画と組み合わせれば、災害対策を強化でき、災害が発生した場合でも仮想環境でオフサイトストレージと物理マシンをすぐに利用できる態勢が整うとSymantecは指摘する。

　実際、こうした技術を採用している企業で災害復旧対策にプラス効果が出ていることは今回の調査でも裏付けられたとSymantecは言う。特にサーバ仮想化を採用している企業は71％が災害対策が強化されたと回答。パブリッククラウドを利用している企業では41％、プライベートクラウド利用企業では43％だった。

　Symantecはこうした調査結果を踏まえ、情報の安全を守るための災害対策のベストプラクティスとして、（1）災害対策計画の立案、（2）戦略的技術の導入、（3）情報の完全な保護、（4）災害対策計画の定期的な再評価と効果検証――を提案。仮想化、クラウド、モバイルといった技術を生産性向上のためだけでなく、データの安全を守るためにも活用してほしいと呼び掛けている。