なぜあの企業のマーケティングは効果的なのか

企業でビッグデータの活用が注目を集める中、JR東日本ウォータービジネスやアイスタイルでは、独自の取り組みによっていち早くビジネス成果を出し始めているという。

[ITmedia]

　昨年来、「ビッグデータ」というキーワードがIT業界を中心としたビジネス市場で席巻していることが示すように、企業における情報活用やデータ分析が改めて重要性を増している。

　とりわけ日本においては、少子高齢化などの影響で今後飛躍的な経済成長が期待できないということで、企業が保有する限られた資源を駆使し、最大の成果につなげるべく、顧客情報や売り上げ情報、さらには消費者の口コミ情報など各種データに基づいた戦略の組み立てが企業競争力を高めるために不可欠となりつつあるのだ。

　しかしながら、情報活用がもたらす価値を多くの企業が認知する一方で、全社的な取り組みを進めている企業は少ないのが実情である。その障壁となっているのは、組織内コミュニケーションやデータ分析のためのIT基盤、データ解析を行う人材などさまざまである。いかにして企業はこうした課題を解消し、情報活用を推進していくべきか。

　清涼飲料の仕入れや卸し事業、駅構内を中心とする自販機事業などを手掛けるJR東日本ウォータービジネスでは、年間2億レコードにも上る大量データを収集、分析して、新商品開発や売り上げ向上のためのマーケティング施策につなげている。その成功に導いた要因の1つが、組織横断的な情報活用プロジェクトの立ち上げだ。

　美容系コミュニティーサイト「@cosme」を運営するアイスタイルも、日夜生成される膨大な消費者データを戦略的に活用し、ビジネスを伸ばしている企業である。同サイトには、600万人以上のユーザー数、1000万件以上のクチコミ、20万点以上の商品に関するデータが蓄積されており、この大量データを効率的に管理し、マーケティング活動に応用していくことが他社に対する競争力の源泉になっている。その勘所とは何か。

　ビッグデータを活用して成果を上げている日本企業がまだ少ない中、彼らの実践事例は情報活用に頭を悩ます経営企画部門やIT部門などの担当者にとって大きなヒントになるはずだろう。

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