データベースやJavaなど多数の製品に存在する深刻な脆弱性に対処した。
米Oracleは7月15日、定例のクリティカルパッチアップデート(CPU)を公開した。Oracle DatabaseやFusion Middleware、E-Business Suite、Javaなどの製品に存在する193件のセキュリティ問題に対処している。
Java更新版「Java SE 8 Update 51」では25件の脆弱性を解決した。このうち23件は悪用された場合に、リモートで認証を経ずに任意のコードを実行されてしまう恐れがある。7件の脆弱性は、共通脆弱性評価システム(CVSS)で最大値の「10.0」と評価された。
これらの脆弱性は、既にサポートが終了している旧バージョンのJava 6/7にも影響するといい、有償サポートや同社製品のユーザーに限定にして旧バージョンのCPUも提供している。
Oracle Sun SystemsではCVSS値「10.0」の深刻な脆弱性5件を含む21件の脆弱性を解決したほか、Oracle Communications Applicationsで対処した2件のうち1件もCVSS値が「10.0」の深刻な脆弱性と評価されている。
また、同社は5月に公開したVirtualBoxやOracle VM、Oracle Linuxが影響を受ける「ゲストVM脱出の脆弱性」(通称「VENOM」)のセキュリティパッチも速やかに適用するようユーザーに呼び掛けた。
次回の定例CPUは米国時間の2015年10月19日に公開を予定している。
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