「20人いた事業部のほぼ全員が辞めた」会社が離職率0％に なぜ、トークノートは人が辞めなくなったのか（1/3 ページ）

離職率が50％を超えたにもかかわらず、「変化が激しいベンチャーの世界では、価値観が合わずに辞めていくのは仕方がない」と考えていたトークノートの社長は、なぜ考えを変えたのか。どんな方法で離職率0％を達成したのか。

[やつづかえり，ITmedia]

トークノート代表取締役社長の小池温男氏

　「成長中のベンチャーは人もどんどん増えるし、変化も激しい。そんな中で価値観が合わなくて辞めていくなら仕方がない」――。

　2年ほど前、社員が次から次へと辞めていく事態に直面した企業がある。社内SNS「Talknote」で知られるトークノートだ。社長を務める小池温男氏は当時の気持ちをこう振り返るが、今、同社の離職率は0％。1年前には50％だったにもかかわらず、だ。

　生き馬の目を抜くWebサービスの世界では、「企業の成長は“誰をバスに乗せるか”が全て」というように、自社の文化に合わなくなった人が去ることを気にしないことも少なくない。同じように考えていた小池氏は何がきっかけで考えを変え、どんな方法で離職率0％を実現したのか。同氏に話を聞いた。

トークノートの離職率（6カ月移動平均）の推移

一事業部のほぼ全員が辞める事態に社長は

　同社がTalknoteをリリースしたのは2011年。開発のきっかけは「自社で必要だったから」だ。

　それまで小池氏は、複数の飲食店と求人サイトの運営会社を経営していた。2003年に社員5人で1店舗を運営していたところから急速に拡大し、3年後には店舗が4軒、インターネット事業と合わせて60人ほどの規模になった。スタッフが増えていく過程で、小池氏は「事業を始めたばかりの社員が5人の頃とは、全く違う会社になっている」と感じるようになったそうだ。

　5人のときは互いの間に信頼関係があり、チームとしてのパフォーマンスも非常に高かったため、決して立地や使えるコストの面で恵まれているとはいえなかった店も繁盛していた。しかし、拠点と人数が増えるにつれ、それぞれの価値観も目指す方向性もバラバラになっていった。

　自身と社員たちとの直接のコミュニケーションが減ったことが原因だと考えた小池氏は、メーリングリストやグループウェアを使って自身のメッセージを発信したり、店舗や部署を超えた飲み会を開催するなど、さまざまなことを試みた。しかし事態を打開することはできなかった。

　「思い付く限りのことをやったのですが、うまくいかない。そんな時、20人いたインターネット事業のスタッフが3カ月くらいの間に1人を除いてみんな辞めてしまうという事態が起きたんです。会社をやっていて一番、つらかったことでした」（小池氏）

　この経験を機に、社員の数が増えてもうまくコミュニケーションが取れる仕組みの必要性を切に感じ、社内SNSの開発に向かったという。