ラグビーワールドカップ2019日本大会、ボランティアスタッフの本人確認を自動化へ

2019年秋に開催される「ラグビーワールドカップ2019日本大会」に、マイナンバーカードなどの公的身分証明書によるボランティアスタッフの本人確認作業を効率化するNECの「ボランティア本人確認支援システム」が採用された。ボランティア約1万3000人の本人確認に活用される。

[金澤雅子，ITmedia]

　NECは2019年7月11日、2019年9月から開催される「ラグビーワールドカップ2019日本大会」に、公的身分証明書によるボランティアスタッフの本人確認作業を効率化する「ボランティア本人確認支援システム」が採用されたと発表した。

　同システムは、ボランティアが身に着けるアクレディテーションカード（資格認定証）の発行時に行う本人確認作業を効率化するもの。大会ボランティア約1万3000人全ての本人確認に活用される。

　従来、大規模スポーツイベントでのアクレディテーションカード発行時の本人確認は、カード発行担当者が、紙のボランティア登録者リストから探し出した申込者情報とボランティア本人が持参した公的身分証明書を目視で照合していた。

本人確認「自動化」の方法とは

「ボランティア本人確認支援システム」の概要

　同システムでは、ボランティア本人が持参した5種類の公的身分証明書（マイナンバーカード／運転免許証／パスポート／在留カード／運転経歴証明書）のいずれかをOCRスキャナーで読み取り、氏名などの基本情報をRPA（Robotic Process Automation）でボランティア情報を一元管理するシステムに自動転記し、ボランティア登録者リストと照合する。これにより、カード発行担当者は、画面に表示された検索結果で本人を確認できる。

　OCRスキャナーで公的身分証明書を読み取る際は、有効期限のチェックと真贋判定も自動で行われ、目視確認では困難な偽造カードによるなりすましを防ぐ。

　同社が2019年2月に行った国際スポーツイベントでの実証実験では、従来と比較して本人確認作業時間を一人当たり約35％削減できたという。

　なお、同大会には、ボランティア本人確認支援システムに加え、ボランティアの募集、選考、教育などの業務や、運営管理を支援する「NEC ボランティア支援サービス」も採用されている他、試合会場となる東京スタジアムと横浜国際総合競技場のメディア関係者入場口の本人確認にも同社の顔認証システムが導入されている。NECでは、同大会のオフィシャルスポンサーとして安全、安心かつ円滑な運営をサポートするとしている。