「Born Digital」世代の従業員と経営層のギャップが世界的に拡大、Citrix調査：「成長」か「安定」か

シトリックスは、「デジタル世代」が企業利益に及ぼす影響力に関する調査結果を発表した。調査からは、「デジタル世代」が求める働き方と、経営層が考える「デジタル世代」の求める働き方に大きな乖離（かいり）があると判明した。

[ITmedia]

　Citrix Systems（以下、Citrix）は2021年5月25日（米国時間）、デジタル世代が企業利益に及ぼす影響力に関する調査結果を発表した。同調査は、デジタル世代を「高度な教育とスキルを持ち、デジタルに精通した18〜40歳の従業員」と定義する。

　Citrixによれば、調査の結果から、デジタル世代は企業に年間1.9兆ドルの利益をもたらす可能性があることが明らかになった。だが、少子高齢化でデジタル世代の人口比率が低い日本では、逆に250億米ドルの機会損失の可能性があるという。

　同調査は、全世界の上場企業を対象に、英国のコンサルティング企業Oxford Analyticaが構築した経済モデルを通じて、各国のデジタル世代の人口規模と企業の収益性との相関関係や、デジタル世代の企業利益率への影響を算出したもの。併せて、日本やフランス、ドイツ、オランダ、英国、メキシコ、米国、UAE（アラブ首長国連邦）、中国、インドに在住するデジタル世代の2000人と、大企業と中小企業の経営層1000人を対象に意識調査も実施した。

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経営層の考えとは大きな乖離（かいり）　デジタル世代が求める働き方とは