クラウドストライクによると、2021年はサイバー攻撃が高度化し、ランサムウェアとロックアンドリークを組み合わせた攻撃や、国家主導型の攻撃でクラウドサービスを狙う手口などが増加しているという。
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サイバーセキュリティ企業のクラウドストライクは2022年3月8日、サイバー脅威に関するグローバル調査の結果を発表した。
調査結果をまとめた「2022 Global Threat Report(2022年版グローバル脅威レポート)」によると、2021年は標的型ランサムウェア攻撃や破壊的な攻撃、クラウド関連の攻撃が高度化、高速化し、影響度を増しており、国家主導型の攻撃も増加していることが分かった。
これまでに続き、2021年もサイバー犯罪(eCrime)の大半を占めるのは、対話型の侵入手法を用いる標的型攻撃であり、クラウドストライクのサイバー脅威調査チームの観測によると、全攻撃のほぼ半数(49%)に上ることが分かった。
また、2021年は西側諸国にとって脅威となるサイバー攻撃実施国の「ビッグ4(四大国家)」といわれるイラン、中国、ロシア、北朝鮮による攻撃が、テクノロジーの進展や世界情勢の変化に適応し、進化していることも明らかになった。
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