ガートナーがデータドリブンな組織を目指すため指針を発表した。日本企業がデータを十分に活用するためには、頻繁に指摘される人材不足以外にも4つの要素が必要だという。
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ガートナージャパン(以下、ガートナー)は2022年9月15日、データドリブンな組織を目指すための重要論点と指針を発表した。
データドリブンとは、データに基づいて戦略策定や計画立案、ビジネスの意思決定などを行うことを指し、ガートナーはデータドリブンが広く定着している組織を「データドリブンな組織」と定義する。
同社は、DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現にはデータとアナリティクス(D&A)の活用が不可欠で、そのためにはデータを駆動力としてビジネスを推進する、データドリブンが求められるとしている。
ガートナージャパンの一志達也氏(アナリスト、シニアディレクター)は「日本企業は現在、DXの成功を目指してD&Aの活用を意識し、データの民主化やデータ人材、デジタル人材の育成を掲げている。しかし、人だけで成功することは難しく、旗印を掲げるだけでも不十分だ。他に何をしなければならないのか、重要性の高い要素を理解し、それを備えるために戦略的に行動すべきだ」と述べる。
一志氏は、データドリブンな組織になるために企業がバランス良く備えるべき要素として、次の4つを挙げた。
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