TP-Link製のルーター「TL-WR845N」に深刻な脆弱性が見つかった。攻撃者はルートシェルの認証情報を取得し、ルーターを完全に制御可能となる。これによってサイバー攻撃の踏み台などにルーターが利用されるリスクがある。
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インド情報技術大学アラハバード校のIoTセキュリティ研究チームは、TP-LinkのWi-Fiルーターにルートシェルの認証情報を取得できる深刻な脆弱(ぜいじゃく)性を発見したと報告した。
サイバー攻撃者がこの脆弱性を悪用した場合、ルーターを完全に制御し、ネットワークの通信を傍受したり、不正アクセスの踏み台として利用したりする可能性がある。
脆弱性のCVE情報は以下の通りだ。
影響を受けるのはTP-Linkのルーター製品であるTL-WR845Nのファームウェアとされている。対象のファームウェアバージョンは以下の通りだ。
攻撃者はこの脆弱性を悪用することで、ルーターの管理者権限を取得して設定の改ざんや接続デバイスの通信監視をしたり、ルーターをbotネット化して大規模なサイバー攻撃の踏み台としたりすることが可能となる。
本稿執筆時点でTP-Linkからの正式な対応は発表されておらず、パッチが適用されたファームウェアは公開されていない。そのためメーカー側の修正アップデートが提供されるまではセキュリティ対策を講じることが推奨される。
今後もルーターやIoTデバイスのセキュリティに関する注意喚起が求められる。影響を受ける製品を使用している場合には正式なパッチが公開され次第、速やかにファームウェアをアップデートすることが推奨される。
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