―未来へつながる価値を引き出せ―組織と人を動かす「データ活用」への道

これから経済成長やビジネスのカギを握るといわれる「データ活用」は、ただデータを集めれば実現するわけではない。以前とは比べものにならないほど大規模なデータが流通する中、実際にそれをどう企業は活用し、価値につなげれば良いのか。そこには何が必要なのか――。ベンダーやユーザーの視点から探る。

TopStories

かつてはテープでバックアップしていたデータを、今ではクラウドで保管、回復できる――そんなサービスを提供するのがArcserveだ。これまで大企業や自治体を相手にしてきた同社が今注目するのは中小企業。「数千万ドルの投資をしている」と本社の社長が語る、その理由とは。

(2019年12月12日)
AI人材育成に欠かせない、たった1つの視点:

AIによるデータ分析の勘所を持つ人はどこで発掘できるのか。またデータ分析プロジェクトの具体的な進め方やポイントは? ビジネスの現場で役立つ知識をデータサイエンティストが伝授する。

(2019年12月17日)
海を越えて活動が拡大:

エンジンの保全、燃料費やCO2排出量コントロールなど、船舶向けのデータ活用が勢いを増しているという。文字通り海を越えたデータの標準化から、現場のニーズに特化した「海事データサイエンティスト」育成まで、熱い活動はどこへ向かっているのか。

(2019年10月31日)

特集記事

全国の損害保険データを集約し、厳格に管理しながら、不正な保険金請求の防止にどう活用するか――。そんな課題に向き合う日本損害保険協会の担当者に話を聞いた。

(2019年10月28日)
2020年にはAWS、Azure、GCPで利用可能に:

データ分析に“実際に使った分だけ”リソースの料金を支払う――そんな制度を、データ関連サービスを手掛けるTeradataがクラウドユーザー向けに発表した。事前チャージも後払いも可能だという、その仕組みとは。

(2019年10月23日)
「課題解決型AI人材」の育成を目指す:

現場の課題に即したAI人材育成へ、経産省が産官学連携で練り上げた「PBLプログラム」が発足した。多様な分野の学生や社会人を集めて本格的なトレーニングを実施する。そのきっかけになった国外の動向と、国内の専門家が議論した「日本のAIの希望と課題」とは。

(2019年10月16日)

エクイニクスが東京都内に開設した最新のデータセンター「TY11」を報道陣に公開。世界各地との高速接続をかなえる設備をはじめ、コスト効率から周辺環境へのメリットにまで配慮したという中身とは。

(2019年7月25日)
Teradata スティーブン・ブロブストCTOインタビュー:

「データ活用」という言葉が定着した裏側で、それを支えるデータウェアハウスの技術や機能は変化し続けている。クラウドからAI、企業による購入モデルの変化まで、データウェアハウスの20年間を知る人物に聞いた。

(2019年6月27日)

関連記事

NECは、AI技術を活用し、「見せ玉」や「仮装売買」といった不公正取引を高精度に検出する「NEC AI売買審査支援サービス」の提供を開始した。売買取引の中から不公正取引の可能性をスコアリングし、分析結果の根拠も提示する。不公正取引の審査業務を支援する。

(2019年12月26日)
2020年のクラウド業界も予測:

競合同士による協業やクラウドベンダーによる他社の買収劇が相次いだ2019年。読者がよく耳にしたのが「マルチクラウド」「コンテナ」といった用語だったのではないか。その裏側には、これまでの競争の形を大きく変えた各ベンダーの思惑がある。

(2019年12月25日)

NEDOは、MaaSに向けた移動情報統合データ基盤の開発を開始すると発表した。複数の交通事業者の異なるシステムの間でデータをシームレスに共有し、分析できるようにする。飲食や宿泊といった交通事業者以外の事業者とのデータ連係も図る。

(2019年12月3日)

ヤフーは、同社のビッグデータを活用して、企業や自治体の事業創造や成長、課題解決を支援する「データソリューションサービス」を開始。Webブラウザ上でユーザー自身が調査・分析できるツール「DS.INSIGHT」と、企業や自治体の要望に応じてビッグデータの分析結果提供や活用支援のコンサルティングを行う「DS.ANALYSIS」を提供する。

(2019年11月5日)
今後1年間の変化にも言及:

ZホールディングスとLINEは、2019年12月をめどに、法的拘束力のある資本提携に関する最終契約の締結を目指す。マーケティング事業や集客、新規事業開発などで、経営統合による相乗効果を図るというが、競合関係にあるサービスや、多数の自治体や企業に展開するサービスの行方はどうなるのか。

(2019年11月19日)

あいおいニッセイ同和損保は、「テレマティクス損害サービスシステム」を開発した。車両が受けた衝撃からAIが事故を検知し、保険会社から顧客に能動的に連絡して事故処理を進める。

(2019年8月13日)
ゲーム市場の変化が後押し:

「バイオハザード」「モンスターハンター」「ストリートファイター」などの人気ゲームをはじめ、最近ではeスポーツも手掛けるカプコン。かつては担当者が数日かけてExcelでデータを集計していたという同社では、業界のデジタル化をきっかけに、全世界の拠点で“脱Excel”を敢行しているという。

(2019年3月11日)
IBM Think 2019:

IBMが手掛けたディベート(討論)用AI「Project Debater」が、実際にディベート大会で優勝経験もある人間と、数百人の前で本気の対決を繰り広げた。その実際の模様と、開発の意外な目的とは。

(2019年2月15日)
専用マシンとアプリのサブスクリプション方式:

スマホアプリで測定した肌の状態などを分析し、その時の肌に適したスキンケアを専用マシンで配合して提供する。

(2019年7月2日)

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