米非営利調査機関のPew Internet & American Life Projectは4月18日、米国市民を対象とする今年2月のインターネット利用状況調査結果を発表した。
それによると、米国インターネット利用者のうち55%は、家庭または職場から、ブロードバンド回線を使ってネットにアクセスしている。また米ネット利用者の39%は、家庭のブロードバンド回線経由でアクセスしているという。
ブロードバンド回線導入世帯は、2003年3月との比較で60%増え、その伸びの半分が2003年11月以降のものだという。牽引役となったのはDSLサービスの加入者増で、2003年3月との比較で2倍以上に増えたとする。Pew Internetによると、米家庭ブロードバンド市場におけるDSLのシェアは現在42%。
今回の調査で初めて、米ネット利用者の中核層である「大学教育を受けた35歳以下の層」の過半数(52%)が自宅でブロードバンドを利用するようになったという。一方、農村部世帯のブロードバンド浸透率は、都市部の約3分の1の10%にとどまる。
家庭でのブロードバンド回線利用者のうち60%近くが、ナローバンドの遅さに耐えかねて、あるいはファイルをもっと高速にダウンロードしたいとの理由からブロードバンドに切り替えたとしている。またPew Internetの調べでは、米利用者が家庭への高速サービス導入を決断するに当たっては、サービス料金はあまり考慮の対象になっていないという。
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