米Microsoftは5月25日、自社の提案しているスパム対策技術「Caller ID for E-mail」を、ライバル技術の「Sender Policy Framework」(SPF)と統合することで合意したと発表した。
この二つの提案をまとめて一つの仕様として打ち出すことで、MicrosoftとSPF作者のメン・ウェン・ウォン氏が合意に達した。Caller IDとSPFは、電子メールがどのドメインから来ているかを確認し、偽の送信者アドレスが使われるのを防ぐ技術。統合によってドメイン偽装の防止につながり、フィッシング詐欺対策を強化できるとMicrosoftは説明している。
統合仕様は、IPアドレスやDNSといった電子メールサーバの情報をXML形式で公開するものになる。SPF TXT形式で既に情報を公開しているドメインにも対応できるようにする。正式な仕様は6月に公表し、標準化団体のIETFに提案する予定。
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