公衆無線LANユーザーの7割、「ホットスポットが足りない」

[ITmedia]

　モバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）は7月8日、公衆無線LANサービスの利用実態調査報告書をまとめた。

　公衆無線LANユーザー494人にアンケート調査した結果、公衆無線LANを使う目的のトップはWebサイト閲覧（76.8％）で、2位はメールの送受信（72.8％）。不満としてはホットスポットの少なさを挙げた人が71.3％と圧倒的に多かった。

　公衆無線LANを使ったことがない人480人にもアンケート調査を実施。公衆無線LANに興味があるがしばらく様子見すると答えた人が51.5％おり、様子見の理由としては、スポットが増えるのを待つ（29.2％）、料金が高い（28％）、セキュリティが心配（22.8％）、どの事業者に申し込むべきか見極めがつかない（18.2％）などが挙がった。

　また、ホテルやカフェ、駅、空港など17カ所で公衆無線LANサービス体験会を行ったところ、電源がない、あっても利用させてもらえない、店員が無線LANサービス利用可能なことを知らない、ホットスポットに案内表示がなくてわかりづらい、といった課題が浮かび上がった。

　MCPCでは、ホットスポット数を増やし、低価格化することが公衆無線LANサービス普及に必要と分析。ローミングやサービスの一本化を進め、セキュリティも強化する必要があるとしている。

　MCPCはNTTドコモなど携帯電話事業者や端末メーカーなどで構成する業界団体。調査結果は、MCPC802.11委員会とMCPC技術委員会アプリケーションワーキンググループと共同でまとめた。