米RealNetworksが自社の音楽サービスをAppleのiPodに対応させたことについて、米Appleは7月29日、「RealNetworksがハッカー的手法と倫理観を用いてiPodを侵害したことに愕然としている」と強い調子で非難する声明を発表した。これに対してRealNetworksも同日、反論の声明を出している。
RealNetworksは先に、自社の音楽ダウンロードサービスで購入した楽曲をiPodに転送して再生できる「Harmony」技術を開発。これに対してAppleの声明では、米デジタルミレニアム著作権法(DMCA)などの法律に照らして、RealNetworksが取った行動について調査中だと警告している。
さらに、iPodソフトのアップデートによって、Harmony技術のiPod対応を阻止する構えであることを表明、RealNetworksとそのユーザーに警鐘を鳴らしている。
これに応えてRealNetworksが同日発表した声明では、「自分のiPodで利用する音楽を選ぶべきは、コンシューマーであってAppleではない」と強調。HarmonyはiPodのほかCreative、Rio、iRiverなど70以上の音楽デバイスに互換性と選択肢を提供し、コンシューマーや音楽業界から支持されていると述べている。
AppleがDMCAを盾にする構えを見せたことについては、「DMCAはコンテンツに鍵をかける新手法の開発を妨げるものではなく、互換ソフトの開発を明白に認めている」と反論。Harmonyは完全に合法かつ独自に開発した手法で互換性を実現するという、十分確立済みの伝統に則ったものだと主張している。(→関連記事)
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