オンライントレーディング、「現在利用中」は16.0％で昨年の倍以上

　アイブリッジは10月29日、同社が提供するインターネットリサーチサービス「リサーチプラス」において実施した「オンライントレーディング」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査対象はインターネットユーザー300名（男性146名、女性154名）。

　これによると、「オンライントレーディングを現在利用している」のは全体の16.0％で、昨年調査時に比べ、利用者が倍以上に増加していることがわかった。

　一方、利用していない人の理由では、「興味はあるが運用したいと思う資金がない」（22.7％）、「興味はあるが利用するための手続きがよくわからない」（14.0％）、「興味はあるがセキュリティー面などが不安」（8.3％）、「興味はあるが利用するための手続きが面倒」（3.3％）と、興味はあるが何らかの理由で利用していない人が5割近くを占めた。また、単に「興味が無い」ため利用しない人は33.7％で、昨年よりも2ポイント減少した。

　オンライントレーディングを現在利用していない人に、将来の利用意向をたずねたところ、36.5％が「将来利用すると思う」と答えた。具体的な理由としては、「以前から検討していたので、実際のやり方がわかり次第始める予定」や「小額から始められるものもあるらしいので前向きに検討している」などがあり、単にオンラインであることの利便性のみならず、トレーディング自体についての認知度向上にもオンライントレーディングが一役買っているようだと、同社は分析している。なお、「利用しないと思う」と答えた人の多くは、その理由をオンライントレーディングが「よくわからないから」としているという。

　オンライントレーディングユーザーが現在利用している証券会社（複数回答可）は、「イー・トレード証券」（22.9％）、「大和証券」（16.7％）、「マネックス証券」（10.4％）、「野村證券」（10.4％）、 「日興ビーンズ」（8.3％）だった。割合に明確な差が見られ、ほとんど各社横並び状態だった昨年とは状況が変わってきたようだ。

　証券会社の選択理由としては、イー・トレード証券は「手数料が安いから」が多く、大和証券では「ミニ株が多い」「営業所が近所にあるため」、マネックス証券は「手数料が安い」「HPが見やすい」、野村証券「以前から取引があるから」「大手で信頼できる」など、各社で特徴が分かれた。

　自由回答方式で「今後オンライントレーディングがさらに普及するためにはどんなことが重要か」たずねたところ、「以前と違って、個人参加が容易になったこと、小額からの参加が可能になったことなどをもっと告知するべき」「難しいと思っている人が多いので、手続きや使い方がいかに簡単か、そしてそのメリットをもっとアピールすればいいと思う」「三十代の人はよく知ってる場合が多いが、もっと高齢者になるといまだにインターネットに尻込みしている人も多い。そのような層を取り込むための動きが必要」など、具体的な意見が多数挙げられたという。

　なお、今回の回答者属性では、「20代」が49.7％、「30代」が34.3％を占めており、これらの若い世代ではオンライントレーディングが認知され始めたが、「富裕層」とみられる40代～50代についてはまだインターネット自体に対して懐疑的な場合も多く、オンライントレーディングのさらなる普及には証券会社側の努力が不可欠だろうと、同社では分析している。

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