調査会社IDCが4月4日発表した予想によれば、米国内の住宅向けVoIPサービス加入者は2005年の300万人から2009年末には2700万人に拡大する見通しだ。
米国では主要通信企業が相次いでVoIPサービスに参入、消費者も値ごろ感から目を向けるようになっている。現在の成功は、料金面でVoIPサービスの宣伝に努めた結果だが、価格戦争を避けるためにはキャリアがVoIPの特徴や機能についてユーザーの啓発に努める必要があるとIDCは指摘している。
市場は現在でも伝統的なキャリアと次世代キャリアが混在している状況だが、IDCの予想では、年内にケーブルMSOを含むさらに多くのサービスプロバイダーがコンシューマー向けのVoIP製品とサービスを打ち出してくる見通し。
「VoIPサービス市場はまだ非常に初期の段階にあり、キャリアや機器ベンダーは長期戦に備える必要がある」とIDCのアナリストは指摘している。
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