　MM総研がこのほど発表した2004年度（2004年4月～2005年3月）の国内DVDレコーダー市場調査によると、総出荷台数は前年度比104.1％増の443万台に倍増。総出荷金額は同43.8％増の2300億円だった。シェアトップは3年連続で松下電器産業。世帯普及率は15％を超え、今年度は本格普及期に入る見通しだ。

　2004年度は日本ビクターや三菱電機など大手が本格参入。アテネ特需とあいまって競争が激化し、価格下落で買いやすくなったことが出荷台数拡大につながった。

　メーカー別出荷台数シェアは以下の通り。


順位	メーカー	シェア	前年度比増減ポイント
1位	松下電器産業	27.1％	－8.6
2位	ソニー	20.5％	－1.6
3位	東芝	15.6％	－1.0
4位	シャープ	10.2％	＋1.9
5位	パイオニア	9.6％	－5.1
6位	三菱電機	7.0％	新規
7位	日本ビクター	5.0％	新規

　トップの松下は、アテネ商戦に向けた広告戦略が奏功。DVD、HDD、VHS一体型の3in1モデルで消費者の心をつかんだ。2位のソニーは、アテネ商戦で既存モデルの低価格戦略をとり、年末商戦で新モデルを投入して成功。3位には、Wチューナーモデルの「W録」や、600GバイトHDDモデルを投入した東芝がランクインした。

　昨年4位だったパイオニアは5位に転落。Wチューナーや3in1型など特徴のある製品を投入できず、価格下落スピードにも追いつけなかったことが敗因という。代わって4位に上がったのは、ハイビジョン対応ハイエンド機を投入したシャープだ。

　上半期に本格参入した三菱電機が6位にランクイン。ソニーと同様の低価格戦略を展開して出荷台数を伸ばした。日本ビクターは7位だった。

　2003年度は、トップ4社の占有率は89.1％だったが、2004年度には73.4％に低下。「PCさながらのメーカー競争が始まった」（同社）。

　2005年度の出荷台数は前年度比26.4％増の560万台と、個人向けPCの出荷台数と同程度になる見込みだ。世帯普及率は27％まで伸びる見込み。

　価格低下による利益率の低下に対抗するために、同社は（1）第2の米Apple Computer、（2）Web直販の活用――という2つの戦略を提案している。

　AppleはiPodとiTunes、iTunes Music Storeと、ハードとソフト、コンテンツを組み合わせたビジネスモデルを構築して成功した。これにならい、DVDレコーダーをゲートウェイとしたコンテンツ配信を展開し、ハード単体では利益を得にくいレコーダーの収益をコンテンツで補う作戦を提案している。

　また、Web直販を活用することで流通経費を圧縮し、単価の下落を抑えながらロイヤリティ（忠誠心）の高いユーザーを囲い込めると指摘している。