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DVDレコーダー出荷倍増、競争はPC並みに

» 2005年06月02日 19時34分 公開
[ITmedia]

 MM総研がこのほど発表した2004年度(2004年4月〜2005年3月)の国内DVDレコーダー市場調査によると、総出荷台数は前年度比104.1%増の443万台に倍増。総出荷金額は同43.8%増の2300億円だった。シェアトップは3年連続で松下電器産業。世帯普及率は15%を超え、今年度は本格普及期に入る見通しだ。

 2004年度は日本ビクターや三菱電機など大手が本格参入。アテネ特需とあいまって競争が激化し、価格下落で買いやすくなったことが出荷台数拡大につながった。

 メーカー別出荷台数シェアは以下の通り。

順位 メーカー シェア 前年度比増減ポイント
1位 松下電器産業 27.1% −8.6
2位 ソニー 20.5% −1.6
3位 東芝 15.6% −1.0
4位 シャープ 10.2% +1.9
5位 パイオニア 9.6% −5.1
6位 三菱電機 7.0% 新規
7位 日本ビクター 5.0% 新規

 トップの松下は、アテネ商戦に向けた広告戦略が奏功。DVD、HDD、VHS一体型の3in1モデルで消費者の心をつかんだ。2位のソニーは、アテネ商戦で既存モデルの低価格戦略をとり、年末商戦で新モデルを投入して成功。3位には、Wチューナーモデルの「W録」や、600GバイトHDDモデルを投入した東芝がランクインした。

 昨年4位だったパイオニアは5位に転落。Wチューナーや3in1型など特徴のある製品を投入できず、価格下落スピードにも追いつけなかったことが敗因という。代わって4位に上がったのは、ハイビジョン対応ハイエンド機を投入したシャープだ。

 上半期に本格参入した三菱電機が6位にランクイン。ソニーと同様の低価格戦略を展開して出荷台数を伸ばした。日本ビクターは7位だった。

 2003年度は、トップ4社の占有率は89.1%だったが、2004年度には73.4%に低下。「PCさながらのメーカー競争が始まった」(同社)。

 2005年度の出荷台数は前年度比26.4%増の560万台と、個人向けPCの出荷台数と同程度になる見込みだ。世帯普及率は27%まで伸びる見込み。

 価格低下による利益率の低下に対抗するために、同社は(1)第2の米Apple Computer、(2)Web直販の活用――という2つの戦略を提案している。

 AppleはiPodとiTunes、iTunes Music Storeと、ハードとソフト、コンテンツを組み合わせたビジネスモデルを構築して成功した。これにならい、DVDレコーダーをゲートウェイとしたコンテンツ配信を展開し、ハード単体では利益を得にくいレコーダーの収益をコンテンツで補う作戦を提案している。

 また、Web直販を活用することで流通経費を圧縮し、単価の下落を抑えながらロイヤリティ(忠誠心)の高いユーザーを囲い込めると指摘している。

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