　この調査結果は、何か緊急事態が発生した場合に柔軟に対応できない可能性を危惧し、1年に与えられる休暇をすべて使い切れない従業員が増えていることを示している。調査した従業員のうち、56％は「年間に与えられる休暇をすべては使っていない」と答え、30％は「年間で与えられる休暇の半分も使っていない」と答えている。

　また調査した従業員の20％は、旅行は週末を利用した短い日程に抑えるなどして、休暇や休日の必要性を満たしていると答えている。

　Hudsonの人事部担当上級副社長ペグ・ブーヘンロス氏は次のように指摘している。「雇用者側は、仕事とプライベートのバランスを取り、仕事とは別に個人の生活も持てるようにしたいという従業員の要望を理解している」

　「従業員の仕事以外の生活についても柔軟なアプローチを提供し、従業員に仕事かプライベートかどちらか一方を選択しなければならないような印象を持たせないようにすれば、雇用者側は大切な従業員を失わずに済むだろう」と同氏。

　一方、調査した従業員のうち約3分の1は、「実際には病気以外の理由であっても、ほかに方法がないため、やむを得ず、病欠の連絡をすることがある」と答えている。

　ただし、Hudsonの調査によると、多くの従業員には、それ以外の方法もきちんと与えられているようだ。従業員の大半は、自分の上司について、「平日に予期せぬ事態が生じた場合には非常に柔軟に対応してくれる」と感じているという。

　78％の従業員は、個人的な事情のために欠勤する場合の雇用主の対応を好意的に評価している。また80％の従業員は、体調を崩して出社できない場合、上司は欠勤を「非常に快く」あるいは「快く」受け入れてくれると答えている。

　こうした調査結果は、かつて標準的とされていた「年2週間の休暇」の習慣が薄れつつあることを示している。調査対象者のうち、「年間11日以上の休暇を取っている」と答えた従業員は全体の49％となっている。一方、「病欠、個人的事情、休暇のために会社が一定の日数を割り当てている」と答えた従業員は51％、「一定の休暇日数を各自の判断で自由に取得できる」と答えた従業員が28％となっている。

　「日頃から協調的な従業員については、個人的な事情による欠勤とは別に十分な休暇を取れるよう経営陣が留意する必要がある」とブーヘンロス氏は指摘している。

　「最近はIT技術のおかげで、常に会社と連絡を取れる状況に置かれがちだ。だからこそ、従業員を仕事から解放するためにはそれなりの努力が必要だ。だが、そうやって従業員に休暇を取らせた成果は、仕事に対する満足感の向上や生産性の改善などの形で現れるものだ」と同氏は続けている。

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