セキュリティソフトメーカーのPanda Securityは、2008年中に企業が受信した電子メール4億3000万通のうち、約9割をスパムメールが占めたとの分析結果を発表した。
このデータは同社が提供する電子メール管理サービス「TrustLayer Mail」で分析した。その結果、4億3000万通のうちスパムメールが89.88%、マルウェア感染メールが1.11%を占め、正規の電子メールは8.4%のみだった。
スパムの内容で最も多かったのは、精力増強剤などの医薬品宣伝メールで32.25%を占めた。偽ブランド商品を売り込むメールも16.75%に上ったが、上半期から下半期にかけて減少傾向が見られた。
代わって台頭してきたのが、経済状況に付け込むスパムメール。偽の求人情報や偽の学位取得を持ちかける内容、住宅ローン提供をうたった詐欺メールなどが出現している。
マルウェアの状況を見ると、最も猛威を振るったのはワームの「Netsky.P」。Internet Explorer(IE)の脆弱性を悪用するマルウェア「Exploit/iFrame」と連動することもあり、ユーザーがMicrosoft Office Outlookで感染メールをプレビューしただけで、添付の悪質ファイルが自動的に実行される仕掛けで感染を広げた。
このほかにはトロイの木馬の「Rukap.G」「Dadobra.Bl」などが上位に入っている。こうしたマルウェア感染が原因で攻撃者に制御され、スパム配信に利用されたコンピュータは10〜12月の間で30万1000台に上った。
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