米Google傘下のYouTubeは、ニュース閲覧の新たなプラットフォームになりつつある――。米非営利調査機関Pew Research Centerは7月16日(現地時間)、このようなリポートを発表した。
このリポートは、2011年1月〜2012年3月の15カ月間、「ニュースと政治」チャンネルで、最も人気のあった週間トップ5の動画260本を分析した結果に基づくもの。
15カ月で最も再生されたのは東日本大震災関連の動画で、260本のうちの5%を占めた。次がロシアの選挙関連で5%、3位は中東不安に関する動画(4%)だった。東日本大震災関連動画は合わせて9600万回再生された。
東日本大震災関連動画の中でも最も再生回数が多かった動画は、ロシアのメディアが公開したものだが、撮影したのは一般ユーザーのようだ(撮影者のクレジットが明示されていない)。260本のうち51%にメディアのロゴが表示されるが、この動画のように撮影したのは一般ユーザーだと推測できるものが多い。また、39%は一般ユーザーが自分で投稿したものだった。
また、人気動画の42%は編集されていないものだった。ニュースメディアが制作した動画の65%は編集したものだったが、その39%は一般ユーザーが投稿した動画を基にしていた。
YouTubeはニュースメディアにとってニュースソースを探せる便利なツールにも、強力な脅威にもなっているとPewは分析する。
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