3月22日の東京株式市場で、ゼンリン(東証1部)が一時、値幅制限の下限(ストップ安)となる前日比500円安(-16.90%)の2457円に下落した。Googleが、Googleマップに採用しているデータを、ゼンリンの地図データから別のものに切り替えた可能性があり、嫌気されたようだ。
21日夜ごろから、ネット上では「Googleマップの見た目が変わった」「道路の形がおかしい」といった報告が相次いでいる。日本版のGoogleマップは、2005年のサービス開始時点からゼンリンの地図データを採用してきた。しかし、これまでGoogleマップの右下にあった「ZENRIN」のコピーライト表記が消えたことから、他のデータに変更したとみられる。
無料ナビアプリの影響で業績が悪化した地図事業大手がある一方、ゼンリンは地図データベース事業を主力とし、好業績が続いている。
18年4〜12月期の連結決算は、売上高が429億円(前年同期比8.8%増)、営業利益が15億円(同116.4%増)と増収増益。うち地図データベース事業は、売上高が350億円(前年同期比7.2%増)と全体の8割を占めている。
この地図データベース事業の売上のうち、Googleマップへの提供がどれほど影響しているかは不明だ。ただ、ゼンリンの有価証券報告書をみると、17年4月〜18年3月の売上については、「主要な取引先(総販売実績に対する割合が10%以上)に該当するものはありません」とあるため、大部分をGoogleに依存しているわけではないようだ。
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