三井物産とPreferred Networks(PFN)は9月3日、ディープラーニングを活用した地下構造解析AIシステムの開発を目指し、共同出資会社「Mit-PFN Energy」(ミットピーエフエヌエナジー)を設立したと発表した。出資比率は三井物産が51%、PFNが49%。
新会社では、従来から石油や天然ガス資源開発で用いられている地震波(人工的に発生させる弾性波)の解析に、PFNの深層学習用スーパーコンピュータ「MN-3」を活用。大規模シミュレーションにより、資源が埋蔵されている地下構造を正確に推定する技術開発を目指す。
このほか、二酸化炭素の地下貯留などの低炭素化事業、地熱発電などの再生可能エネルギー分野への応用も視野に入れ、事業化を進めるとしている。
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