ソニーグループと本田技研工業は3月4日、モビリティ分野で戦略的提携に向けた検討を始めると発表した。2022年中に合弁会社を設立し、EVの共同開発・販売の他、モビリティサービスを提供する。すでに、事業化の意向を確認した基本合意書を締結している。
今回の提携は、ホンダが培ってきたモビリティの開発ノウハウ、車体製造技術やアフターサービス運営の実績と、ソニーが保有するイメージング、センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発実績を持ち寄る。
EV車両の販売開始は25年を想定。新会社は、EV車両の企画、設計、開発、販売を手掛け、製造はホンダが担う。モビリティ向けサービスプラットフォームは、ソニーが開発し、新会社に提供するという。
ソニーは、米CES 2020でEV試作モデル「VISION-S」をお披露目。CES 2022にてEVの事業化を検討すると発表しており、22年春をめどに新会社を設立するとしていた。
ソニー、EV事業化に向け新会社 SUV型プロトタイプも公開 「モビリティを再定義する」
ソニーEV参入から考えた「10年先のEV」
ソニーのEVはどんなクルマに仕上がるか 開発責任者への取材などから予想する
ソニー、オリジナルEV「VISION-S」の公道テスト走行開始 「Airpeak」で空撮Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR