　NFT（エヌエフティー）は「Non-Fungible Token」（ノンファンジブルトークン）の略。日本語では「非代替性トークン」と呼ばれる。情報の改ざんに耐性があるブロックチェーン技術を活用した、世界に一つの暗号資産のこと。複製や改ざんは基本的にできない。ビットコインなどの暗号通貨は、同じものと交換できる（Fungible）が、NFTはできない。

　近年では、NFTを応用した「NFTアート」が話題になることが増えている。NFTアートはNFT（暗号資産）とイラストや写真などのデジタルアートを結び付けたもの。日本でも、楽天グループやGMO、LINE、ミクシィ、博報堂、ヤフーなどがNFTアートの取引所を開設している。

　他にも、テレビ朝日、パ・リーグ、Perfume、自由民主党、スクウェア・エニックス、集英社などがNFTコンテンツの投入を図っている。

　市場が活発化する一方でトラブルも増加。自分の作品を使ったNFTアートが、第三者により無断で出品されているとの報告が散見されている。6月17日には漫画「キャプテン翼」の公式Twitterアカウントと作者の高橋陽一さんが「（同作の）違法なNFTアートが販売されている」として注意を呼び掛けた。

「キャプテン翼の違法NFTが売られている」　高橋陽一さんと公式アカウントが注意喚起
漫画「キャプテン翼」の公式Twitterアカウントと作者の高橋陽一さんが、同作の違法なNFTアートが販売されているとして、購入しないよう呼び掛けている。
自民党、NFTで“出席証明”発行へ　「Web3.0に慣れていただく」
自民党青年局がNFTを発行へ。研修会の参加者に、その場にいたことを証明できる「POAP」と呼ばれる譲渡不能のNFTを、出席証明として配布する。
約3億円で落札の世界初ツイートNFTが売り出されるも高値付かず（現在は約45万円）
2021年3月に世界初ツイートのNFTを約3億円で落札した所有者がこのNFTをオークションにかけている。約60億ドルで売りたいとしているが、終了24時間前の最高値は約45万円だ。
「日本メタバース協会」の違和感　“当事者不在”の団体が生まれる背景
12月7日に設立が発表された「一般社団法人日本メタバース協会」。設立したのは4社の暗号資産（仮想通貨）取引業者であることから、「仮想通貨とメタバースは関係ないのでは」という声が多く聞こえる。この話の本質はどこにあるのだろうか。