なぜソニーが？ 個人でも使えるようになった、睡眠時無呼吸症候群のリスク計測サービス「Sleep Doc」：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ）

[小寺信良，ITmedia]

　睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome：以下SAS）という疾患をご存じだろうか。これは睡眠中に呼吸が何度も止まるというもので、睡眠の質の低下はもちろん、日中に突然眠くなる、集中力が続かないなどのパフォーマンスの低下、さらには高血圧や糖尿病、脳卒中のリスクも増加する。

　厄介なのは、ほとんどの人に自覚症状がないことだ。疾患自体は知っていても、寝ている間の事なので自分では気付けない。家族の指摘でようやく気付いても、なかなか病院に行くまでには至らない。潜在的には日本人のおよそ2200万人がこの疾患に該当する可能性があるといわれている。

　50歳以上の男性約20％に症状があるというこの疾患、まずは自分にどれぐらいSASのリスクがあるのか、正確に知っておくべきだろう。そこで注目したのが、「Sleep Doc」というサービスである。2023年10月に、主に運送・運輸業の法人向けサービスとしてスタートしたが、24年7月からは一般個人でもサイトから申し込みできるようになった。

ソニーグループとエムスリーの合弁企業「サプリム」が提供する「Sleep Doc」

　申し込むと、計測デバイスが送られてくる。これを装着して2晩計測すると、データがクラウドに送信されて、睡眠状態が解析される。デバイスを返送して2〜3日すると、レポートがメールで届くというサービスだ。

　レポートではSASに対してどれぐらいのリスクがあるか、低・中・高の3段階で判定される。低なら可能性は低いが、中以上の場合は専門医に受診した方がいいだろう。筆者も実際に測定してみたところ、中リスクという判定であった。近日中になんらかの形で受診を検討しているところである。

　このサービスを展開しているサプリムは、エムスリーとソニーグループの合弁会社である。エムスリーは一般の人が知ることは少ないが、国内最大級の医療従事者向け情報サイト「m3.com」を運営する企業だ。サプリムではこれまで生活習慣病管理ツール「リカバル」、運動支援アプリ「毎日運動」を事業化してきた。「Sleep Doc」は3つ目の事業という事になる。

　測定のためのデバイスは、ソニー製だ。一体なぜソニーが？ そういうところから、詳しく取材してみた。