SUBARUがCO2削減で前進、第三者所有モデルの太陽光とグリーン電力を活用：自然エネルギー

CO2排出量の削減に向けてさまざまな取り組みを進めているSUBARU。新たな施策として自社施設に第三者所有モデルを活用した自家消費型太陽光発電の導入や、グリーン電力の活用を行うと発表した。

[スマートジャパン]

　SUBARU（スバル）は2019年5月、自家消費型太陽光やグリーン電力の活用など、新たな二酸化炭素（CO2）排出量削減の取り組みに着手し、同社グループが直接排出するCO2について2020年度までに年間排出量のおよそ3％に相当する約2万トンを削減する目途が立ったと発表した。

　今回着手した新たな取り組みは大きく3つ。1つは群馬県邑楽郡（おうらぐん）大泉町にある「SUBARU ACCESSORY CENTER」およびスバルロジスティクス関東納整センターなど、同社施設に自家消費型の太陽光発電設備群を導入する。もう2つ目は、馬製作所本工場（群馬県太田市）および東京事業所（東京都三鷹市）において、東京電力エナジーパートナーが提供している水力発電由来の電力「アクアプレミアム」を導入する。さらに、本社エビススバルビル（東京都渋谷区）およびスバル総合研修センター（東京都八王子市）において、グリーン電力証書・グリーン熱証書を活用する。

　SUBARU ACCESSORY CENTERに導入する自家消費型太陽光発電設備は、NTTファシリティーズが設置・運営する。NTTファシリティーズが施設屋根を借用し、第三者所有モデル（PPAモデル）として1MW（メガワット）規模の太陽光発電所を開設する。年間発電量1145MWh（メガワット時）を想定し、2019年度中の完成を目指す。発電した電力は同施設で使用する予定で、これにより同施設から排出されるCO2の約4割に相当する、330トンの削減を見込む。

　馬製作所本工場および東京事業所では、東京電力エナジーパートナーが提供する、CO2排出ゼロの水力発電由来の電力のみを販売する料金プランである「アクアプレミアム」の導入により、約1万トンのCO2排出量の削減効果を見込む。加えて、本社エビススバルビルおよびスバル総合研修センターでは、消費する電力および熱を対象にグリーン電力証書・グリーン熱証書の制度を活用して1000トン削減し、CO2排出ゼロのオフィスを目指す。

　スバルは、2021年度以降の環境計画「環境アクションプラン」において、同社グループが直接排出するCO2を2030年度までに30％削減（2016年度比、総量ベース）することを目標としている。既に公表している「大泉工場への自家消費型の太陽光発電設備」の導入、「とちぎふるさと電気」の導入、ならびに今回着手した新たな取り組みなど、実施可能な取り組みは同プランを前倒して着手しており、地域における低炭素社会の実現と環境保全に貢献するとともに、「SUBARU環境方針」に掲げる「持続可能な社会の実現」に向け、全ての企業活動でCO2排出量の大幅削減に取り組む。

CO2削減に向けたSUBARUの主な取り組み　出典：SUBARU