最新記事一覧
福井コンピュータアーキテクトは、国産BIM建築設計・施工支援システム「GLOOBE」シリーズの最新版「GLOOBE 2024」をリリースする。
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今週はバレンタインデーですが、それよりも気になるのはさまざまな花粉が飛び交う春の到来です。
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お菓子作りで学べる建築基準法。
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2023年は、AppleやGoogleなどのアプリストアに関する「サイドローディング」問題の動きが継続的に話題に上った。その最新の動向を林信行氏がまとめた。
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2023年はAIへの注目が社会全体で集まり、特にChatGPTをはじめとする自然言語処理は、AIを身近なものにした。自然言語処理は、人が日常生活で使う言葉をAIが処理する技術で、話し言葉でAIに指示できる。フローワークス 代表 横関浩氏は、AIで設計者の業務がどのように変わるかを探求し、建築写真をもとにChatGPTで自動3Dモデリングなどを試みている。
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竹中工務店は、一般流通木材を用いたCFT柱の耐火被覆技術と、鉄骨梁の耐火被覆技術の「KiPLUS」シリーズ2種類を開発した。両技術ともに、2時間耐火の認定を取得している。
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西松建設と戸田建設は、共同開発した環境配慮型コンクリート「スラグリート」で、日本建築センターの建設技術審査証明（建築技術）を取得した。
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三井住友建設は、自社開発の環境配慮型コンクリート「サスティンクリート」で、ゼロセメントタイプを用いた計画中の建物を対象に、日本建築センターの特別工法評定（評定期間9カ月）を取得した。
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徳島県の阿波踊りが4年ぶりに本格開催された。地元新聞社などによるずさんな経営で多額の赤字を抱えていたが、今夏は初の取り組みとして20万円のプレミアム席を設けた。開催で分かったことなどを企画元への取材で振り返る。
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2023年から2025年にかけて、建設業界には大きな環境の変化が訪れる。既に建設キャリアアップシステムがスタートし、2022年10月には加入者が100万人を突破。2023年4月には、公共工事でCCUSの準拠が原則必須になった。この他にも、2023年10月にインボイス制度の施行、2024年4月には残業時間の上限規制適用、さらに2025年4月には改正建築基準法も予定されている。
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「住宅」の常識が変わろうとしている。建築用3Dプリンターによって、50平米の住宅を550万円で実現するセレンディクス。550万円でどこまでできるのか、通常の住宅と何が違うのか。3Dプリンター住宅における素朴な疑問を小間裕康代表取締役に聞いた。
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経緯や原因などについては確認中。
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セレンディクスは、3DプリンタとCNCカッターのデジタルファブリケーション技術をそれぞれ使い分け、2人居住用3Dプリンタ住宅「serendix50（フジツボモデル）」を2日かからず初完成させた。
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建築スタートアップのセレンディクスは2日、2人で住める3Dプリンター住宅「serendix50」の最初の1棟が竣工したと発表した。建設にかかった時間は44時間30分だった。
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熊谷組と帝人は、中大規模木造建築物の普及促進を目的に、耐火建築物に利用可能な高機能繊維強化集成材の開発に着手した。
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Matterportは、AIファースト戦略を打ち出し、ディープラーニングとコンピュータビジョンに生成AIを組み合わせた「Genesis」をデジタルツインプラットフォームに実装する。
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清水建設は、繊維補強セメント複合材料「ラクツム」を構造部材に用いるべく、粗骨材を混練したコンクリート材「構造用ラクツム」を新開発し、駐車場の屋根構造物でアーチ状の構造体を3Dプリンタで出力した。
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太陽光発電を中心に国内に導入が広がった再エネ発電設備。将来の課題として指摘されている、設備の適切な廃棄・リサイクルの仕組みづくりに向けて、政府が検討会を立ち上げた。本稿では第1回検討会の内容を紹介する。
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竹中工務店と日本製鉄は共同で、鉄骨小梁の耐火被覆を最大100％削減する床システムの耐火設計技術を確立し、2件のプロジェクトに適用した。床システムを構成する鉄骨小梁の耐火被覆を合理化した耐火建築物として国土交通大臣の認定を取得、建築工事における社会課題の解決にも寄与する。
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mignがChatGPTの言語モデルに建設関連法規を学習させた「chact」の提供を開始した。建築基準法などの法令に関する質問をチャットで投げると、AIが即時に回答するため、これまで手間だった法規の制限や解釈に関する行政への問い合わせや提携事業者とのやりとりなどが解消される。
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SFをビジネスに活用する「SFプロトタイピング」を実施したLIXILの若手社員を取材。新規事業の開発に携わる社員は、SF小説を使った議論が“脳を刺激”したと話します。
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国土交通省は2023（令和5）年度 建築基準整備促進事業について、事業主体の募集を開始した。今回、新規公募を行うのは7事業で、CLTパネル工法建築物の仕様規定ルートや再生骨材コンクリートなどの基準整備が対象となっている。
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本稿では、3D都市モデルをベースにした大規模都市開発でのDX活用をテーマとするフォーラム「都市DXフォーラム IN 九州」の各セッションを前後編で紹介する。後編では、国土交通省が公開した3D都市モデルのオープンデータ「Project PLATEAU」が他の3Dマップとどう違うのかやゲーム×3D都市モデルの活用例、街づくり協議会が試みた街活性化のDXについて紹介する。
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大成建設は、同社開発の環境配慮コンクリート「T−eConcrete／建築基準法対応型」を適用した場所打ち鉄筋コンクリート杭工法「T−EAGLE杭工法」の技術認証を取得した。T−EAGLE杭工法で同コンクリートの使用が可能となり、従来のコンクリートの場所打ち杭に比べ、CO▽▽2▽▽排出量を最大60％程度削減できる。
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セレンディクスは、3Dプリンタによる住宅建築の社会実装を目指すスタートアップ企業。住宅建設コストの大部分となる人件費を3Dプリンタによる自動化で最小化し、「住宅ローンから脱却して、クルマを買い替えるように、低価格で家を買い替えるようにする」と標ぼうしている。これまでは、3Dプリンタによる家づくりは、建築基準法にどう適合させるかや耐久性のあるマテリアル（素材）をどうするかなどのハードルがあったが、セレンディクスの3Dプリンタ住宅にはそうした課題に対する解決策があるという。
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本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ／TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。最終回となる今回は、神奈川県川崎市にある川崎住宅展示場で、2022年10月に竣工したアキュラホームの純木造軸組5階建て住宅について採り上げる。
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竹中工務店は、耐火集成木材「燃エンウッド（3時間耐火）」の柱と梁を開発し、「国土交通大臣認定 耐火構造部材（3時間）」を取得した。今後も、耐火木造技術や中高層木造技術を通じて、木造・木質建築の普及と国産木材の活用に取り組むとともに、脱炭素社会の実現に貢献する見通しだ。
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大東建託は2022年10月17日、クアンドが開発した現場向けビデオ通話アプリ「SynQ Remote」を「施工者自主検査」に導入した。
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清水建設は、日本建築センター（BCJ）の指導を受け、指定確認検査機関が行う建築確認の中間検査や完了検査のリモート化を支援する確認検査支援システムを開発し、BCJとその有効性を検証した。新システムは、対面とリモートを問わず、中間・完了検査や通常の施工管理、設計者が行う工事監理業務にも展開できるため、確認検査業務の効率化を実現する。
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鹿島建設は、激甚化と頻発化する水災害に対する企業のBCPを支援するトータルエンジニアリングサービスの提供を開始した。今回のサービスは、「リスク評価」「対策立案」「対策工事」「運用支援」で構成されており、鹿島グループが持つ技術力を結集して合理的な対策を提供し、顧客に最適な水災害のBCP作成をサポートする。
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大成建設は、CO2排出量収支がマイナスとなるカーボンリサイクル・コンクリート「T-eConcrete／Carbon-Recycle」を、SMCが茨城県下妻市で保有する下妻第2工場の門塀に適用した。なお、大成建設が保有する施設以外での初適用となる。
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建築設計の分野では、これまでの模型製作だけではなく、部材そのものを出力する3Dプリンタが注目を集めている。その際、重要となるのが適切な出力データをスピーディーに用意することだ。アルテアはこの分野で高度な解析ソリューションを提供し、業務の効率化に貢献している。
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建築分野における省エネ・再エネ利用の促進に向け、2022年6月に建築物省エネ法や建築基準法の改正が行われた。本稿ではその内容を紹介する。
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「リファイニング」とは、建築家・青木茂氏により提唱された老朽化した建築物を新築同様に再生する建築手法。リファイニング建築では、既存構造躯体の約80％を再利用しながら、現行レベルの耐震性、柔軟な間取り、快適性などを実現する。構造躯体をそのまま利用するので、建て替えよりも工期が短く、コストを抑えて物件に新築と同じ価値を付与できる利点がある。また、日影規制に代表される新しい建築基準法の適用を受けず、従来の規模を維持したまま物件の機能を更新できるのも特徴となっている。
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文化シヤッターは、屋外設置用の鉄骨階段と廊下をユニット化した階段廊下「段十廊II」に、3階建てに対応した「段十廊II・3階建仕様」をラインアップに加えた。
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本連載では、だいち災害リスク研究所 所長の横山芳春氏が、地震や液状化などの予防策として注目されている地盤調査について解説します。第1回となる今回は、地盤調査の重要性を説きつつ、地盤調査の歴史を振り返りながら、現在主流となっている調査手法について取り上げます。
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総務省消防庁と国土交通省では、「大阪市北区ビル火災を踏まえた今後の防火・避難対策等に関する検討会」で、階段が1つしか設けられていないビルにおける今後取り組むべき防火・避難対策などについて検討し、報告書を公表した。
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清水建設は、東京都千代田区のオフィス「第一生命日比谷ファースト（旧：DNタワー21）」で大規模リノベーション工事を進めている。今回の工事は、第一生命保険がDNタワー21を単独所有にしたことを機に実施するもので、清水建設が設計・施工を受注し、順天堂大学 大学院医学研究科感染制御科学 堀賢教授と共同開発した感染リスク評価手法（Pandemic Ready）を初適用する。
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大林組は、東京都清瀬市の大林組技術研究所内で、セメント系の材料を使用し3Dプリンタにより、国内初の建築基準法に基づく国土交通大臣の認定を取得した構造形式を用いた「（仮称）3Dプリンタ実証棟」の建設を進めている。今後は、顧客の多様なニーズに応えるデジタルファブリケーション技術の1つとして、複雑なデザインや強度・耐久性を備えた構造物を実現できるセメント系材料を使用した3Dプリンタ建設の研究を進め、実用化を目指す。
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長谷工コーポレーションは、ニチハとともに、RC造建築物向けの複合乾式外装工法「RC×EX工法」を共同開発した。今後、長谷工コーポレーションは、設計・施工する新築分譲マンションの事業主にRC×EX工法を提案していく。さらに、グループ会社が行う大規模修繕工事などでも、RC×EX工法を応用し新たなリニューアル工法として開発し訴求する見込みだ。
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三菱地所レジデンスはコワーキングスペースを併設した賃貸マンションを6月15日に竣工した。「職住一体型マンション」をうたい都内を中心にシリーズ展開する。
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国内で導入が広がった太陽光発電だが、森林地帯における開発などが防災や周辺環境に与える影響も懸念されている。今後、太陽光発電を目的とした林地開発許可は、厳格化される見通しだ。
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大成建設は、CLT（直交集成板）などの木質系材料と石こうボードを組み合わせて、高い遮音性能と意匠性を兼ね備えた間仕切壁「T-WOOD Silent Wall」を開発した。T-WOOD Silent Wallは、適用することで、遮音性能に優れた木質仕上げの建築空間を構築し、木材の利活用促進による脱炭素社会の実現に貢献する。また、今回開発した技術の遮音性能は、日本建築総合試験所で空気音遮断性能試験を実施し、有効性を確認した。
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戸田建設は、東京都中央区京橋1丁目で建設中の社屋「新TODAビル」で、建築環境総合性能評価システム「CASBEE」の建築物環境性能評価で最高位のSランク認証を取得した。今後は、新TODAビルの運用・技術で、省エネとCO2削減性能の向上に取り組んでいく。
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大成建設は、建物の設計、施工、維持管理一連のプロセスで必要な図面や仕様書からなる設計図書を構造化データに変換し、目的別に可視化するプログラムを開発した。設計図書には、部屋名、面積、材料、法規、メーカーなど多様な情報があり、利用者ごとに情報の優先順位が異なる。解決策として、大成建設は構造化したデータを利用者ごとに自在に抽出し、目的別に可視化できるBIダッシュボードの作成を複数のプロジェクトで実施した。これにより建設生産DXの基盤となるデータ構築が可能となり、設計図書の効率的なデータ活用の推進につながる。建設業界で、このような設計図書の構造データ化とその活用は初めての試みだという。
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大林組とTBMは、3層中空ハニカム構造にLIMEXを成形加工した軽量な中空シートの表面に、不燃材料である金属箔複合シートを貼ることで、「不燃化LIMEX製天井材」を開発した。基材に用いたLIMEX製中空シートは可燃物であるため、金属箔複合シートをその表面に貼ることで、国土交通省が定める不燃材料に適合した。また、今後はデザインの幅を広げるため、塗装を施した製品でも認定を取得する予定だ。
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コロナ禍を受けて需要が高まる個室ブースに対し、日東工業はinstabaseや構造計画研究所と共同で、個室ブースの予約と料金の支払いから入退出の管理までを連携する仕組みを構築した。
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ここ数年で、建築物の耐風設計に、その精度の高さが認められ、数値流体解析（CFD）のシミュレーションを採り入れるケースが増えてきている。従来の風洞試験に比べると、耐風設計に要する工数が削減され、設計全体の大幅な時間短縮が期待されている。CFDソフトウェアの1つとして国内外の著名建築物で用いられているのが、アルテアの数値流体解析ソリューション「ultraFluidX」だ。
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