IBM、WHOなどと共同で伝染病対策プロジェクト推進

鳥インフルエンザの世界的感染が問題になる中、IBMのプロジェクトでは先端のソフトウェア技術を使って医療従事者と研究者、公衆衛生機関の情報共有や対策立案を支援する。

[ITmedia]

　米IBMは5月15日、世界保健機関（WHO）、米疾病対策予防センターなど世界の主要公衆衛生機関と協力して伝染病の拡大予防を目指すプロジェクト「Global Pandemic Initiative」を発表した。

　同プロジェクトでは先端のソフトウェア技術を使って疫病の流行に関する情報共有を支援し、感染がどのように拡大するかの予想に役立ててもらう。IBMではこの技術の要素をオープンソース化する意向。

　具体的には、IBMが開発した技術「Interoperable Healthcare Information Infrastructure」（IHII）を使い、医療従事者と研究者のコミュニケーションおよび協力態勢を強化。電子医療情報をもっと簡単に共有／発掘できるようにする。

　また、疫学モデリングフレームワーク「Spatio-Temporal Epidemiological Modeller」（STEM）のユーザーコミュニティーを構築し、IHIIから収集した情報と、世界の道路地図、空港の位置情報、旅行パターン、渡り鳥の飛行ルートといった情報を活用。これを利用して時間の経過に伴う疫病の地理的拡大の予想モデルを構築してもらい、公衆衛生機関や政府機関の効果的な対策立案を支援する。

　IBMとScripps Research Instituteの共同研究プロジェクト「Project Checkmate」では、IBMのBlueGeneスーパーコンピュータなどの高性能システムを使ってインフルエンザウイルスに関する高度な生物学的研究を行い、効果的なワクチンの開発に役立ててもらう。

　共同研究に当たっては、中国、インド、イスラエル、日本、スイス、米国のIBM科学者が中心的な役割を担う。