あの2.0はバズワードだったのか？：「行く年来る年2007」ITmediaエンタープライズ版（1/2 ページ）

DoCoMo、Info、Office、トロイの木馬、政治、新聞……。これらの単語が持つ共通点が分かるだろうか。そして、ここには出ていない単語が今年のIT業界をひそかににぎわした。

[藤村能光，ITmedia]

　DoCoMo、Info、Office、トロイの木馬、政治、新聞……。これらの単語には共通点がある。それは一体何だろうか。

　答えは、後ろに「2.0」が付くということだ。ティム・オライリー氏が提唱したWeb2.0から派生した「2.0」という単語は、製品名やマーケティング要素と結び付き、メディアを大いににぎわした。2.0という言葉が良くも悪くも世間に浸透したともいえる。

　そんな中、2007年のIT業界でひそかに注目を集めたものの1つに「エンタープライズ2.0」がある。これは2006年にハーバード・ビジネス・スクールのアンドリュー・マカフィー准教授が「Web2.0が企業にもたらす変革」を差す単語として命名したことで誕生した。その後IT業界に普及し、2007年にはメディアなどでさまざまな特集が組まれるなど、盛況を見せた。

　エンタープライズ2.0は明確な定義を持たず、それを使うベンダーによって解釈はさまざまだ。ここでは「ブログやSNS、Wiki、インスタントメッセンジャー、RSS、検索、マッシュアップといったWeb2.0の技術やモデルを企業に導入し、社内外の情報を活用し企業の資産を有効活用する動き」を総称するものとする。

調査から見る2.0の行方

　エンタープライズ2.0はどれだけ進んでいるのか。実際、「“2.0”というインパクトのある単語をうまく利用してIT業界を活性化したい」というバズワード（実体のない大義名分）として扱われている事実もあるなど、単語だけが一人歩きしているのも否めない。

　2006年から2007年に実施されたいくつかの調査から、エンタープライズ2.0の実態を探ってみよう。