ボットやSQLインジェクション攻撃の発信元は中国がトップに、マカフィー調べ

マカフィーは2009年10〜12月期のサイバー脅威動向を発表し、ボットやSQLインジェクション攻撃の発信元は中国がトップになったと伝えた。

[ITmedia]

　マカフィーは2月15日、2009年10〜12月期のサイバー脅威動向をまとめたリポートを発表した。中国が発信元となる脅威の拡大や政治目的とみられる攻撃の増加などを報告している。

　コンピュータの不正操作などを狙う不正プログラム「ボット」の製造では、中国が12％を占めてトップになった。7〜9月期に13％でトップだった米国が9％で2位となり、以下はブラジルとドイツが続いた。スパム生成元では米国、ブラジル、インドの順だった。

　SQLインジェクション攻撃は中国が全体の54％を占めた。特にAdobeのFlashやAcrobatなどの脆弱性を悪用しようと、クライアントを標的にした攻撃が多数観測されたという。悪質なコンテンツのホスト地域では、北米がトップになり、2位は欧州・中東・アフリカ、3位はアジア太平洋地域だった。

　スパムメッセージ数は前四半期に比べて24％減少したものの、世界中で話題になった出来事やイベントに便乗する手口が引き続き横行し、飛行機事故やマイケル・ジャクソンの死亡、サッカーW杯、新型インフルエンザを題材にした詐欺やマルウェア感染などが目立ったという。

　このほか、「Iranian Cyber Army」を名乗るグループによるTwitterへの攻撃や、ポーランド政府、国連気候変動コペンハーゲン会議（COP15）、ラトビア独立記念日を標的にした最近の政治的攻撃も話題になり、米国以外にも標的が広がったと報告している。

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