サーバベンダーに対するユーザーのイメージは？ IDC Japan調べ

「製品力はIBM、日立製作所」「価格はDell、HP」「総合力は富士通、NEC」といったイメージや評価を持つという。

[國谷武史，ITmedia]

　IDC Japanは7月15日、国内企業のサーバ購入経路と意思決定プロセスに関する調査結果を発表した。選定時の評価基準は「製品仕様（機能、性能、拡張性、品質など）」「コスト（初期コスト、TCO）」「購入先／ベンダー（信頼感、導入実績、納期、サポートなど）」に集約されるという。

　購入経路では、メーカー直販（Web販売含む）が50.3％と最多を占め、以下は、独立系販社／システムインテグレーターが35.1％、メーカー系販社／システムインテグレーターが10.7％だった。基幹業務やデータベースなどミッションクリティカルの度合いが高いアプリケーション用のサーバを購入するケースでは、ベンダーから直接購入する比率が高まる傾向にあった。

　機種選定では、複数候補から選定する企業が51.6％、複数候補から選定していない企業は42.0％だった。購入先の選定では、複数候補から選定する企業が48.1％、複数候補から選定していない企業が47.9％。従業員や年間売り上げの規模、また、導入規模（コスト）が大きくなるほど、機種や購入先を複数候補から選定する傾向が強いという。

　選定時の評価基準は3種類に大別され、「製品仕様」を挙げる企業が53.6％、「コスト」が31.2％、「購入先／ベンダー」が14.2％だった。IBMと日立製作所は製品重視型企業での採用比率が高く、DellやHewlett-Packard（HP）はコスト重視型企業での採用比率が高いといった特徴がある。製品仕様を重視する企業が選択した購入先の上位2社は、富士通およびグループ販社、NECおよびグループ販社だった。

　IDC Japanは、「ユーザー企業は主要サーバーベンダーに対して“製品力はIBM、日立製作所”“価格はDell、HP”“総合力（販売力／製品力／価格）は富士通、NEC”といったイメージや評価を持っていると考えられる」と分析している。

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