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» 2011年05月18日 15時20分 UPDATE

6割以上の企業が「データ移行の回数が増えた」と回答 IDCのストレージ調査

データ量の爆発的な増加などによって、多くの企業が企業データの移行に躍起になっている。

[伏見学,ITmedia]

 IT調査会社のIDC Japanは5月18日、国内企業のストレージ利用実態に関する調査結果を発表した。データ量の増加やインフラ統合の加速化などによって、データ移行が課題になっていることが分かった。

 同調査は、2010年12月にWebアンケートにより実施、1052社から回答を得た。調査によると、2011年のストレージ投資に関する重点項目について、57.4%の企業が「データ量増大への対応」を挙げた。以下、「バックアップの効率化」(43.6%)、「セキュリティの強化」(30.4%)、「バックアップ統合」(17.5%)、「災害対策」(15.3%)と続いた。

 中でもデータ量の増大は、データ移行に取り組む多くの企業にとって課題となっている。調査によると、サーバやストレージの更新、データセンターの統合などに伴い、6割以上の企業が前年よりもデータ移行の回数が増えたものの、データ移行を実施した企業の3割が、管理者の作業時間、移行期間、予算の面で当初の計画をオーバーしたと回答している。

 ストレージの新技術に対するユーザー企業の評価はどうか。ストレージ仮想化(外部ストレージ仮想化、シン・プロビジョニング、ファイル仮想化)、デ・デュプリケーション、階層型ストレージなどについて、導入意向や導入後の評価を聞いたところ、「期待を大きく上回った」「期待を上回った」「おおむね期待通り」という回答が90%を超えた。

2011年のストレージ投資 トップ10(出典:IDC Japan) 2011年のストレージ投資 トップ10(出典:IDC Japan)

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