ニュース
» 2005年02月22日 21時26分 UPDATE

シリコンオーディオ販売ランキング(2月7日〜13日)CD棚を物色しているだけで趣味を探られているとしたら?

シリコンプレーヤーのユーザーにもなじみが深いレンタルCDショップ。ここに無線タグが導入されれば返却時の手間が減るかもしれない。ただ、CDケースの前を物色しているだけで趣味を探られているとしたら?

[渡邊宏,ITmedia]
順位 前回 メーカー名 型番 発売年月日 標準価格
1  1 IRIVER IFP-890 2004/5/1 オープン
2  3 RIO JAPAN RIO SU10 256MB 2004/10/1 オープン
3  2 APPLE IPOD MINI 2004/7/24 26800
4  6 APPLE M9282J/A 2004/7/21 31800
5  4 APPLE M9724J/A 2005/1/1 10458
6  7 RIO JAPAN RIO SU10 128 2004/7/24 オープン
7  5 APPLE M9725J/A 2005/1/1 16172
8  8 シーグランド XS700-256MB 2004/12/1 オープン
9  10 ソニー NW-HD3 2004/12/10 オープン
10  14 東芝 MEGF10 2004/11/1 オープン

この記事では、マーケティング会社GfK Japan調べによる全国3500店舗の量販店(家電量販店、カメラ販売店、PC専門店)のPOSデータを集計し、モデル別のランキングで紹介しています

 1位には先週と同じくアイリバー・ジャパンのIFP-890。それにリオ・ジャパンのRio Su10、アップルのiPod Miniが続いている。東芝のgigabeat F(MEGF10)が10位に登場した以外は大きな変動のないランキングとなっている。iPod shuffleの品薄は解消に向かっているようで先週の7位・8位から5位・7位とランクを上げている。

 こうしたランキングを興味深く見ている人ならばレンタルCDを利用することも多いはずだが、先週、都内のレンタルCDショップで「ある実験」が行われていた。

 主催は日本レコード協会、日本映像ソフト協会、日本レコード商業組合、日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合の4団体で、行われていたのは「レンタル店における無線タグの実証実験」だ。

 レンタルCDショップにおける商品管理は現在バーコードで行われているが、リーダーを1枚1枚近づけなければその情報を読み取ることができない。無線タグを利用すれば非接触かつ、同時に多数のCDの情報を読み取ることも可能になる。大量のCDを常時管理しなければならないレンタル店にとってはメリットだ。

 貸し出し時には「会員証を確認」「貸し出すCDを確認」「貸出票を同封する」という作業が必要になるので、無線タグでもバーコードでも作業時間はさほど変わりないが(一度に大量のCDを貸し出す場合にはスピードアップが期待できるが)、返却時には無線タグならではのメリットが享受できる。

 店舗が営業していない時間帯の返却については、返却ポストに入れておくという形をとることがほとんど。ここに無線タグが導入されていれば、返却ポストへ入れられたCDと貸出票の無線タグを瞬時に認識し、わずかな時間で返却品のチェックが可能になるからだ。夜間返却については「CDが足りない」「間違ったCDが返却されてくる」というトラブルが尽きないなのだという。

 こうした仕組みを導入するには、CDはもちろん、貸出票と会員証に無線タグを埋め込んでおく必要がある。しかし、会員証に無線タグを入れることで、店内に無数のリーダーを設置しておけば、レンタル履歴以外にも、どの会員が店舗のどの棚に興味を示したかという情報を取得できる可能性が浮かび上がる。

 「理論的には可能だが、そこまで情報を追跡するためには技術的に2段階ほどのステップアップが必要。どこまでの情報を無線タグで扱うことにするかというプライバシーの問題も大きい」(今回の実験について事務局を務める三菱総合研究所)

 今回の実験に使われた無線タグは13.56メガヘルツの周波数帯を利用しており、コストは1つ80円ほどだという。コストについては大量に使われるようになれば量産効果が発揮され、現在のバーコードレベル(「タダ同然」だという)にまで下がる可能性があるが、「どの情報をどの段階で張り付け、どのように活用するか」については、まだルール作成が行われている段階だ。

 関係者はレンタルショップを始め、物流拠点や販売店にも無線タグの導入を進めたいという意向を示しており、すでに物流倉庫・販売店店頭での実験も行われている。しかし、技術的・コスト的な課題の克服はもちろんのこと、「情報をどのように扱うか」について消費者を含む関係者のコンセンサスをとることも早急に求められるだろう。

Copyright© 2016 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.