今、何ができる？ 「東京モーターショー2017」で見たコネクテッドカーの最先端（1/4 ページ）

[山本敦，ITmedia]

　今回はスマート家電につながるコネクテッドデバイスとしても期待される「クルマ」を取り上げてみたい。いわゆるコネクテッドカーは今、何につながり、どんなことができるのか。東京ビッグサイトで開催された東京モーターショー2017のイベント会場を取材した。

今年の東京モーターショーには特別展示エリア「TOKYO CONNECTED LAB 2017」が設けられた

　今回の東京モーターショーには自動車周辺のコネクテッド・ソリューションをテーマにした特別展示エリア「TOKYO CONNECTED LAB 2017」がオープンした。一流カーブランドが新車の、あるいは未来のコンセプトカーのワールドプレミアを華やかに開催したメインブースと別会場になるコネクテッド・ラボのエリアは車両の展示が少ないためか、モーターショーの中では比べると地味に見えてしまうところもあったが、内容はとても見応えがあった。

「TOKYO CONNECTED LAB 2017」のエリアにトヨタがブースを出展した

国内自動車メーカーの先進的なコネクテッドカー向けサービスとは

　コネクテッドカーと一口に言っても各社が取り組む方向性も各様だ。自動車にインターネット通信の機能を乗せて人と自動車、自動車どうし、あるいは社会インフラにつなぐというコンセプトやサービスが一般的だが、ホンダが出展した高齢者の歩行・移動をアシストするイスのような乗り物「チェアモビ Concept」のように、クルマが人と人をつなぐことを目指して描かれたコンセプトで、特にインターネットはマストではないというコネクテッドカーの例もある。

ホンダがコネクテッド・ラボのブースに出展した「チェアモビ Concept」

　日本国内では自動車に通信機能を乗せてインターネットにつなぎ、ドライバーに様々な利便性や情報を提供するテレマティクスサービスが20年近く前から商用化され、今日も進化を続けている。国内自動車メーカーの代表的なサービスにはトヨタの「T-Connect」やレクサス向けのトータルケアサービスである「G-Link」、日産の「NissanConnect」が既に多くのオーナーに活用されている。

トヨタが掲げる「コネクテッド戦略」の3段階成長プラン

　2000年代前半にスタートしたG-BOOKを前身とするトヨタのオーナー向けサービスであるT-Connectは、専用のT-Connectナビをスマホなど自動車のオーナーが持っている通信機器につなぐと無料で音声対話エージェント、Webによるスポット検索や周辺交通情報、マイカーセキュリティ機能などが使える。スマホではなく、対応するナビゲーションにDCM（専用通信機）を装着して使う場合は、通信費用を含む毎年一定の利用料金がかかる仕組みになっている。

　NissanConnectも対応ナビを搭載する新車の購入者を対象に、カーナビによる最速ルート検索、天気やレジャー情報を提供したり、スマホと連携してTwitterやGmailのテキストを読み上げてくれるパーソナルサービス、離れた場所からマイカーのドアをロックしたり位置を確認できる「マイカーファインダー」などの専用スマホアプリを提供している。オペレーターがナビの操作をサポートしてくれる有料オプション以外、新車を買った初度の登録年月から10年間、基本サービスが無料になるのところも特徴だ。

トヨタは自社のコネクテッドカー向けに「T-Connect」のサービスを展開している

　2社が国内で販売するコネクテッドカー向けのサービスは、海外自動車メーカーの取り組みと比べてみてもかなり内容が充実していると言えそうだが、既に成熟したサービスだからということなのか、今年の東京モーターショーの会場では両社のブースで特にスポットライトを当てていなかった。コネクテッド・ラボにはトヨタと日産ともに別ブースを出展していたので、せっかくこのコネクテッドブームの機会にまだサービスのことを知らない来場者にアピールしてもよかったのではないだろうか。

　一方、トヨタはコネクテッドカーの研究開発により力を入れて本格的な取り組みを進めていくため、2016年に社内の専門部署である「コネクテッドカンパニー」を設立した。4G以降の高速通信時代のインフラにコネクテッドカーをつないで、スマホなどモバイル端末とアプリによるサービスなどに連携するための仕組みを多方面から整備している。オープンソースによる開発環境をベースにした「スマートデバイスリンク」（SDL）に関連する取り組みも今年の東京モーターショーで一望することができたので、本稿の後半でレポートしたい。