教育手段として一般化するeラーニング

[ITmedia]

　NTTレゾナントと三菱総合研究所は3月10日、「第4回 ビジネスにおけるeラーニングの利用に関する調査」の結果を発表した。調査は「gooリサーチ」の登録モニターを対象に実施し、有効回答者数は4917人。

　これによると、eラーニングを「利用したことがある」と回答した人は26.0％で、前回調査時の20.3％から5.7ポイント増加した。

　また、利用経験者以外のeラーニング認知率は、「利用したことはないが、言葉の意味やサービス概要は知っている」人は24.1％、「利用したことはないが、言葉は知っている」が37.1％、「まったく知らなかった」が12.8％という結果。

　eラーニング利用経験者に受講費用負担の形式をたずねたところ、「自己負担」が前回の44.1％から18.3％に2割以上減少した一方、「会社が全額負担」は35.8％から58.3％と2割以上増加した。

　eラーニングの受講目的（複数回答方式）では、60.8％の人が「社内研修・育成の一環として」を挙げ、これは前回よりも8.2ポイント増加。逆に、前回トップに選ばれた「自身のキャリアアップのため」は30.9％から25.4％に減少している。

　さらに、eラーニングの受講形態については、73.4％が「会社で利用」と回答した。受講費用負担形式や受講目的の変化を見ても、企業内におけるeラーニングの取り組み方が、限られた特殊技術習得を目指すものから、より普遍的な教育手段の1つとして利用されるようになってきていることがうかがえる。

　このほか、eラーニング利用の回線環境をたずねた回答では、「光ファイバーサービス」の増加が目立ち、前回の5.0％から14.1％と1割近い伸びを示した。