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2006年10月19日 12時10分 UPDATE

怪しい「セキュリティ警告」への対処法、クリックする前も後も落ち着いて

アクセスしたWebサイトに突然、「あなたのPCは危険な状態にあります」といったウィンドウが出てきても、慌ててはいけない。

[高橋睦美,ITmedia]

 普段利用しているWebサイトで突然、「あなたのPCは危険な状態です」「エラーを検出しました」といったウィンドウが出てきても、慌ててはいけない。偽のセキュリティ対策ソフトを配布するサイトへと誘導する広告バナーが表示されているだけの可能性が高いからだ。

 こうした「詐欺的ソフトウェア」「偽セキュリティ対策ソフト」を配布するWebサイトへの誘導は、アフィリエイトプログラムを用いて、一見していかにも怪しいサイトだけでなく、人気の高いサイトや芸能人に関するサイトにも広がっている。表示に従って「自称」対策ソフトをインストールしても、何の検出作業も行わないのにエラーが見つかったなどと警告し、登録料などを支払うよう求めてくる。

 情報処理推進機構(IPA)などのセキュリティ機関ではたびたび、詐欺的ソフトウェアの押し売りに注意を呼びかけてきた

 こうした行為の被害を受けないためには、どうするべきだろうか。

 まずは、パッチの適用やWebブラウザのセキュリティ設定強化、ウイルス/スパイウェア対策ソフトの導入などの基本的な対策を取る。そして、迷惑メールやWeb、トラックバックのリンクを安易にクリックせず、不審なサイトを訪れないという原則を徹底する(関連記事)

 しかし先に述べたとおり、今では不審なサイトは、自らを無害なサイトのように見せかけるケースが多い。IPAでは、もし意図せず怪しいWebサイトにアクセスしてしまった場合、その先に進まず引き返すことを推奨している

ちょっと妙な警告が表示されたら?

 仮に、Webサイトにアクセスしていてぎょっとするような表示が出てきても、一息入れて、慌てずその画面をよく観察することが有用だ。少なくとも現時点では、詐欺的ソフトウェアが表示する警告画面の日本語はあまりこなれていない。不自然な表現が使われているようであれば、無視するのが得策だ。

 ウェブルート・ソフトウェアのテクニカルサポートディレクター、野々下幸治氏も、もしこうしたWebサイトにアクセスしてしまったら、Webブラウザ右上の「×」ボタンを押してブラウザごと閉じるべきとアドバイスしている。

 ただ、1つ注意が必要なことがある。一見すると同じような警告ウィンドウでも、本当にWindows OS(Internet Explorer)本体が警告している場合と、警告に見せかけたただの「画像」が表示されている場合とがあるからだ。いずれにせよ、落ち着いて画面表示を確認することが重要だ。

 Windows OSが下記のような画像(IPAのWebサイトより転載)を表示した場合は、実際にスパイウェアや詐欺ソフトがインストールされる可能性がある。この場合は、「キャンセル」「実行しない」、あるいは右上の「×」ボタンをクリックする。

spyware_alert.jpg Windows OS本体が表示する警告ならば、「キャンセル」や右上の「×」ボタンをクリックする

 一方、偽の警告ウィンドウが表示された場合は、ウィンドウの中に表示される「キャンセル」「いいえ」「OK」などのボタンをクリックするのではなく、Webブラウザそのものの「×」ボタンをクリックすることが重要だ(あるいはAlt+F4キーでもよい)。

 「閉じてもしつこく開かれる場合は、開かれるブラウザも同様に×ボタンで閉じる。プログラムのダウンロードに導かれた場合も×ボタンで閉じる」べきと野々下氏はコメントしている。それでもなお表示が続くようであれば、タスクマネージャを開き、プロセスを直接停止させる。

spyware_alert02.jpg 警告のダイアログボックスが表示された場合は、右上の×ボタンをクリックして閉じる

詐欺的ソフトウェアをインストールしてしまったら?

 さて、この段階で引き返さず、こうした詐欺的ソフトウェアをインストールしてしまった場合はどうするべきだろうか。もし、ウィンドウやメールを通じて料金を請求されたとしても「決して支払いを行わない」ことだと野々下氏はアドバイスしている。同時に、市販のスパイウェア対策ソフトを用いてこうしたソフトを削除すべきという。

 それと気付かず詐欺的ソフトウェアをインストールし、さらにクレジットカードなどで料金を支払ってしまった場合は、どうなるだろうか。

 野々下氏によると、「次年度以降の継続契約が契約内容に書かれているソフトウェアもあり、一年後に同様の支払いが発生する可能性がある」という。したがって、クレジットカード会社に連絡し、番号の変更を依頼すべきという。不安な場合は、最寄りの消費生活センターや警察の相談窓口に相談するのも1つの手だ。

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