「猛烈に売れた」薄型テレビ　エコポイント基準変更の意外な影響

　調査会社BCNは、今年3月の薄型テレビの販売台数・金額の前年同月比伸び率がそれぞれ、2004年の調査開始以来過去最高になったと発表した。4月1日の家電エコポイント基準変更を前にした駆け込み需要が呼び水となり「猛烈に売れた」という。

　エコポイント基準の変更は、総務省が2月19日に発表。従来の基準では対象モデルは933あったが、新基準では291と3分の1以下に減少した。店頭では新基準で非対象になる製品を3月中に売り切ろうとする動きが広がり、販売を加速した。

　3月の薄型テレビの販売台数は前年同月比2.5倍、金額は同2倍。売れたモデルを見てみると、4月以降もエコポイント対象として残るものが64.5％と、対象から外れるモデルが35.5％と、4月以降もポイント付きで買えるモデルの方が多く売れるという意外な結果だ。

　「エコポイント対象から外れる激安のテレビは先に売れて在庫がなくなったため、新基準に適合したモデルの購入も広がったのでは。基準の変更が呼び水となり、店頭に人を呼び寄せた」と、BCNの道越一郎アナリストは分析する。

　サイズ別で見ると、40V型台の比較的大型なモデルのシェアが急伸し、台数ベースで前年同月比3.2倍に。「大きさに対する値ごろ感が出ている」ためという。

　メーカー別シェアでは、2月まで40％前後でトップを独走していたシャープが3月は33％に落とした一方、東芝が昨年11月から伸び続けており、3月のシェアは23.3％とシャープに次ぐ2位に浮上。東芝は、小型・低価格機種に力を入れて拡販したことがシェア拡大につながったという。

3Dテレビ、いくらになれば普及する？

　メーカー各社が3Dテレビの市場投入を進めている。ソニーはBRAVIAの3D対応モデル（40V型が実売28万円前後など）を6月10日から順次、パナソニックは「3D VIERA」（50V型が43万円前後、54V型が53万円前後）を4月23日に発売する。

　3Dテレビは、どれぐらいの価格なら普及するだろうか。40V型の3D非対応の薄型テレビの国内の平均単価（3月）は11万6000円。ソニーの40V型3Dテレビは実売28万円前後とその2倍以上の値段だ。「3Dテレビの実勢価格はもう少し下がるだろうが、最初からドーンと売れることはなさそう」

　50V型だと、3D非対応の薄型テレビの平均単価（3月）は18万3000円。3D VIERAは43万円前後とこちらも2倍以上の開きがある。一方米国ではパナソニックが50V型の3Dテレビを2500ドル（約22万5000円）という低価格で発売し、ヒットしている。「3Dテレビの普及は、価格がどこまで2Dテレビに近づくかにかかっている」と道越アナリストはみている。

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